株式市場の温度感を知る上で欠かせない「信用残高」の最新データが、2019年7月9日に公開されました。今回注目すべきは、2019年7月5日時点における東証上場銘柄の需給バランスです。特にジャパンディスプレイ（JDI）や日本通信といった、個人投資家からの関心が極めて高い銘柄において、非常に活発な売買の跡が見て取れます。
そもそも「信用残高」とは、投資家が証券会社からお金や株を借りて取引を行い、まだ決済されずに残っている株数のことを指します。株価が上がると予想して「買い」から入るのが買い残、逆に下がると見越して「売り」から入るのが売残です。この数字の増減をチェックすることで、市場の参加者が将来の株価をどう予測しているのか、その裏側を覗き見ることができるのです。
注目銘柄の動向とSNSで話題の投資家心理
今回の集計でひときわ目を引くのが、ジャパンディスプレイの動きでしょう。2019年7月5日時点で、買い残は165万1000株の増加となり、累計で4196万6000株という膨大な水準に達しました。売残も220万9000株増えており、強気派と弱気派が激しく火花を散らしている様子が伺えます。ネット上の投資コミュニティでは、再建の行方を巡って連日議論が交わされており、この「需給のしこり」が今後の株価にどう影響するか不安視する声も上がっています。
また、5G関連として注目を集める日本通信も、買い残が96万3000株の大幅増となりました。SNSの反応を見てみると、将来性に期待する若手投資家たちの「押し目買い」の報告が目立つ一方で、ベテラン投資家からは「信用買いが溜まりすぎており、上値が重くなるのではないか」という冷静な指摘も散見されます。期待感と警戒感が入り混じる、まさに相場の分岐点に立っていると言えるでしょう。
一方で、ゲーム事業を展開するenishは、売残が42万株増、買い残が46万5000株増と、どちらの方向にも大きく積み上がっています。このように売残と買い残が同時に増える現象は、ボラティリティ（価格変動の激しさ）が高まる予兆とされることが多く、短期筋のトレーダーたちが虎視眈々とチャンスを狙っている気配が漂っています。日々の公表銘柄に指定されるような銘柄は、一瞬の判断が勝敗を分けるため、投資家たちの緊張感も最高潮に達しているはずです。
ETF市場にみるリスクヘッジの兆し
個別株だけでなく、指数に連動するETF（上場投資信託）の残高にも興味深い変化が現れました。例えばマザーズコアの買い残は198万9000株の減少を見せており、個人投資家がリスク資産から一度手を引こうとする動きが感じられます。その一方で、WTI原油連動型の商品には買い残が依然として14万株以上残っており、資源価格の回復に望みを託す投資家の粘り強さも感じさせます。
私自身の見解としては、現在の市場は「期待先行の買い」がやや過剰になっている銘柄が見受けられ、注意が必要だと感じています。信用買い残が増え続けることは、将来の「売り圧力」を溜め込んでいることと同義です。株価が思惑と逆に動いた際、追証（追加で差し入れる証拠金）を回避するための投げ売りが連鎖するリスクも否定できません。今は、単なる人気投票に惑わされず、冷静に需給バランスを見極める力が求められる時期でしょう。
2019年7月5日のデータが示すのは、投資家たちの果敢な挑戦と、裏側に潜む危うい均衡です。オンキヨーの買い残が92万3000株増と急伸している点なども含め、低位株への資金流入が目立つ現状は、市場の投機的な側面が強まっている証拠かもしれません。常に最新のデータを分析し、過熱感の中に冷静な判断を同居させることが、この激動のマーケットを生き抜く唯一の道と言えるのではないでしょうか。
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