ハイテク産業の心臓部とも言える半導体業界に、いま大きな転換期が訪れています。国際半導体製造装置材料協会（SEMI）は2019年7月9日、世界の半導体製造装置の販売額に関する最新の見通しを発表しました。その内容は、2019年の年間販売額が前年比で18％も減少する527億ドル（約5兆7380億円）にとどまるという、非常に厳しいものです。前年末の時点では596億ドルを予想していただけに、わずか半年で大幅な下方修正を余儀なくされた形となりました。
このマイナス成長は2015年以来、実に4年ぶりの出来事であり、半導体市場全体のブレーキが鮮明に可視化されたと言えるでしょう。SNS上でも「ついにシリコンサイクル（半導体業界特有の景気循環）の波が来たか」「スマホ買い替えサイクルの長期化が影響しているのでは」といった、将来を不安視する声が数多く寄せられています。投資家たちの間でも、この急激な冷え込みに対して、今後のポートフォリオ再編を検討する動きが活発化しているようです。
市場が急速に冷え込んだ背景には、私たちが日常的に利用するスマートフォンや、クラウドサービスを支えるデータセンター向けの需要が弱含んでいる点が挙げられます。これにより、半導体メーカー各社は新たな製造装置への投資を一時的に控える決断を下しました。さらに、米中貿易摩擦の激化や、アメリカ政府による中国の華為技術（ファーウェイ）への輸出規制といった政治的リスクも、業界にとっての大きな「逆風」として重くのしかかっています。
ここで言う「半導体製造装置」とは、シリコンウエハーという板の上に極めて微細な電子回路を描き出すための巨大な機械群を指します。この装置が売れないということは、将来の電子機器の生産能力が一時的に足踏みすることを意味します。記者会見に臨んだSEMIアメリカのデイビッド・アンダーソン会長は、今回の数字について「歴史上では3番目に高い水準を維持している」と冷静な分析を述べていますが、業界全体に停滞した空気が漂っているのは否定できません。
台湾が世界最大の市場へ浮上！2020年のＶ字回復に期待
地域別の動向に目を向けると、興味深い勢力図の変化が見て取れます。今回の予測によれば、台湾と米国を除くすべての地域で前年割れとなる見込みです。特に、サムスン電子やSKハイニックスといった巨大企業を擁する韓国の落ち込みが激しく、業界を牽引してきた主役交代が浮き彫りとなりました。その結果、世界最大級の受託生産企業（ファウンドリ）であるTSMCの本拠地・台湾が、2019年の世界市場で23％のシェアを占める最大の拠点となる見通しです。
しかし、悲観的なニュースばかりではありません。2020年の見通しについては、2019年比で12％増となる588億ドルまで回復すると予測されています。このV字回復の原動力となるのが、メモリー半導体への投資復調と、中国国内での工場新増設ラッシュです。SEMIの試算では、2020年には外資系企業の工場も含めた中国向けの販売が145億ドルに達し、世界最大の装置市場へと躍り出ることが確実視されており、アジア圏の影響力がさらに強まるでしょう。
個人的な見解を申し上げますと、今回の減速はあくまで次世代技術に向けた「調整局面」に過ぎないと考えています。確かに2019年7月現在の数字は厳しいものですが、5G（第5世代移動通信システム）の普及やAI技術の進化が本格化すれば、再び装置への需要は爆発的に高まるはずです。現在は嵐が過ぎ去るのを待つ時期かもしれませんが、この停滞期にどのような技術投資を行うかが、次なる成長フェーズでの勝敗を分ける決定的な要因になるに違いありません。
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