2019年07月13日、ロート製薬の杉本雅史社長は、これからの日本における医療の在り方と、人々の行動変化について非常に興味深い見通しを明かしました。これまで日本という国は、諸外国に比べて健康に関する教育が十分に行き届いているとは言い難い状況にありました。しかし、ここ数年で教育現場には大きな変化が訪れており、小中学校の授業カリキュラムに健康に関する内容が積極的に組み込まれ始めています。
こうした教育の変革によって、若いうちから「健康リテラシー」を身につける世代が増えていくでしょう。ここでいう健康リテラシーとは、単なる知識の丸暗記ではなく、自分自身の体調を正しく理解し、適切な健康情報を取捨選択して活用する能力を指しています。杉本社長は、このリテラシーが高まることで、自分の体は自分で守るという主体的な意識が日本人に根付いていくと確信しているようです。
一方で、現在の日本が抱える課題は深刻です。少子高齢化の加速や、極めて高額な新薬・治療法の普及により、私たちが当たり前のように享受してきた「国民皆保険制度」の維持には、暗い影が落ち始めています。すべての国民が平等に、安価な自己負担で医療を受けられるこの素晴らしい仕組みも、今のままでは立ち行かなくなる可能性が否定できないのが現実ではないでしょうか。
このような社会情勢を見据え、杉本社長は「将来的に、軽い不調であれば保険診療に頼るのではなく、自費で一般用医薬品を購入して治そうとする行動変化が起きる」との予測を立てています。一般用医薬品とは、処方箋がなくてもドラッグストアなどで手軽に買える、いわゆる「大衆薬」のことです。SNS上でも「これからは自分の健康に投資する時代」「病院の待ち時間を考えれば市販薬で済ませるのも合理的」といった共感の声が広がっています。
ロート製薬は、こうしたセルフメディケーションの需要拡大を大きなチャンスと捉えています。セルフメディケーションとは、軽度な不調は自分で手当てするという考え方のことです。杉本社長は、代名詞とも言える目薬の枠組みを超え、今後はさらに幅広いカテゴリーの製品ラインナップを拡充していく方針を掲げました。個人の意識改革が、日本の医療の未来を救う鍵になるのかもしれません。
私個人の見解としては、杉本社長の指摘する「自己負担による健康維持」への移行は、持続可能な社会を作るために避けては通れない道だと感じます。もちろん、公的な保険制度が盤石であるに越したことはありませんが、依存から自律へとシフトすることで、結果的に一人ひとりのQOL（生活の質）も向上するはずです。大手製薬メーカーが、単なる「モノ売り」から「ライフスタイルの提案者」へと進化していく姿に期待が高まります。