次世代の映像技術として熱い視線が注がれる「有機ELパネル」の世界市場において、2018年は韓国企業の圧倒的な存在感が改めて浮き彫りとなりました。サムスン電子とLGディスプレイの2社で世界シェアの95％以上を独占しており、まさに「韓国勢の独壇場」と言っても過言ではない状況が続いています。しかし、かつてのような爆発的な成長スピードには陰りが見え始めており、市場の拡大ペースは緩やかな鈍化傾向に転じているのが現状です。
SNS上では「やはり韓国勢の壁は厚いのか」「スマホの買い替えサイクルが伸びた影響ではないか」といった、現状を冷静に分析する声が多く上がっています。有機ELとは、特定の有機化合物に電圧をかけることで、その物質自体が自ら発光する現象を利用した表示装置のことです。バックライトを必要としないため、液晶よりも圧倒的に薄く、折り曲げ可能なディスプレイを実現できる点が最大の特徴であり、未来のガジェットに欠かせない技術とされています。
中国勢の猛追と技術的ハードルの現状
韓国による寡占状態を打破しようと、中国のパネルメーカー各社は巨額の投資を行い、大規模な工場の建設を急ピッチで進めています。しかし、有機ELの製造には極めて高度な精密さが要求されるため、量産化の壁は想像以上に高く、現時点では韓国勢との間に明確な技術格差が存在しているようです。歩留まり（良品の生産割合）の改善が遅れていることで、コスト競争力の面でも苦戦を強いられているのが、2019年現在のリアルな情勢といえるでしょう。
私自身の見解としては、単なる設備投資の規模だけで勝負が決まるフェーズは終わり、いかにして「高品質なものを安定して供給できるか」という熟練のノウハウが問われる時代に突入したと感じています。中国勢がこの壁を乗り越えるには、まだ数年の歳月を要するのではないでしょうか。SNSでも「投資額は凄まじいが、品質が追いつくのはいつになるのか」といった、期待と不安が入り混じった意見が散見されます。
日本勢再建の鍵を握るJOLEDとJDIの知財戦略
一方で、かつての液晶大国である日本勢も、逆転のチャンスを虎視眈々と狙っています。ソニーとパナソニックの有機EL部門が統合して誕生したJOLED（ジェイオーレッド）は、独自の「印刷方式」という技術に勝機を見出しています。これはインクジェットプリンターのように発光材料を塗布する手法で、従来の蒸着方式よりも効率的に製造できるのが魅力です。彼らはこの技術を自社生産だけでなく、他社へライセンス供与する知財戦略での再建を模索しています。
経営再建の渦中にあるジャパンディスプレイ（JDI）についても、中小型の有機ELパネル事業化を急いでおり、まさに正念場を迎えていると言えるでしょう。2019年07月23日時点の状況を鑑みると、日本が培ってきた高度な特許技術や製造ノウハウは、依然として世界トップレベルの価値を有しています。これらを「知的財産」として巧みに活用し、海外メーカーと提携を進めることが、日本企業の生き残りにおいて極めて重要な鍵となるはずです。
単なる「モノづくり」に固執するのではなく、技術を「ルール」として世界に広める知財戦略は、これからの日本が歩むべき王道だと私は確信しています。JOLEDの印刷方式がデファクトスタンダード（事実上の標準）となれば、再び日本の技術が世界を席巻する日も遠くありません。激動のパネル業界において、技術革新のリーダーシップを日本が取り戻せるかどうか、今後の各社の動向から目が離せません。
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