2019年7月24日現在、世界の株式市場ではハイテク銘柄へ再び熱い視線が注がれています。前日の米国市場でアプライドマテリアルズが6％もの急騰を見せると、その勢いは日本市場にも波及しました。東京エレクトロンが3％高、TDKも2％高を記録するなど、日経平均株価の上昇率を大きく上回るパフォーマンスを披露しています。投資家の間では「半導体市況は年後半にも底を打つ」という楽観的なシナリオが急速に現実味を帯びてきたようです。
こうした動きを裏付けるように、主な半導体関連銘柄で構成される「SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数）」は約3カ月ぶりの高値を更新しました。これは米国の証券取引所に上場している主要な半導体メーカーや製造装置メーカーの株価を指数化したもので、世界のハイテク景気を占う先行指標として知られています。この指数の躍進は、これまでの停滞感を打ち破る新たな上昇トレンドの幕開けを感じさせ、SNS上でも「いよいよ半導体の逆襲が始まるのか」といった期待の声が目立っています。
市場を牽引する要因の一つは、需給バランスの改善に対する期待感です。米ゴールドマン・サックス証券の分析によれば、東芝メモリホールディングスの工場で発生した一時的な停電や減産が、皮肉にも供給過剰を解消するきっかけになる可能性があります。これにより、データの保存に欠かせない「NAND型フラッシュメモリー」の価格回復は、当初の予想よりも早い2019年7月から9月期に前倒しされるとの見方が浮上してきました。
さらに、スマートフォンの買い替えサイクルに注目する専門家も存在します。前回の販売ピークであった2016年から数えて現在はちょうど折り返し地点にあり、2022年の次なる頂点に向けて販売額が増加していくという予測です。世界半導体工業会のデータでも、2019年3月の販売額を底にして、市場は少しずつ上向きに転じつつあります。私たちは今、まさにデジタル社会の心臓部である半導体が、再び力強く鼓動を始める瞬間に立ち会っているのかもしれません。
GAFAの投資動向と決算発表に潜む懸念点
しかし、手放しで喜んでばかりもいられません。今回の株高は、米トランプ政権による中国の華為技術（ファーウェイ）への制裁緩和を期待した側面も強く、やや「先回り買い」の過熱感が否めないからです。今週から本格化する4月から6月期の決算発表において、企業の業績予想が市場の期待に届かなかった場合、株価が大きく調整局面に入るリスクを孕んでいます。投資家は、実体経済がどこまで追いついているかを冷静に見極める必要があります。
また、今後の焦点は「GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）」と呼ばれる米IT大手4社の投資継続性です。2017年の半導体ブームを支えたのは、これら巨大企業によるデータセンターへの巨額投資でした。一部の市場関係者からは、設備投資はすでに一巡しており、2019年内に劇的な投資回復を望むのは難しいとの厳しい意見も出ています。半導体株の勢いが日本株全体を押し上げる「本物の再騰」となるか、慎重な見極めが求められるでしょう。
編集部としては、現在の半導体株の上昇は単なる短期的なリバウンドではなく、5G時代の到来を見据えた長期的なパラダイムシフトの前兆であると考えたいところです。確かにGAFAの投資一服感は懸念材料ですが、IoTやAIの普及による半導体需要の裾野は、以前とは比較にならないほど広がっています。目先の決算数値に一喜一憂せず、次世代のインフラを支える技術革新という大きな流れに注目し続けることが、賢明な投資判断につながるのではないでしょうか。
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