日本を代表する化学大手である三菱ケミカルホールディングスと三井化学が、地球環境に優しい次世代素材として注目されているバイオプラスチックの分野で、実用化に向けた大きな一歩を踏み出す見込みです。特に、原料を100%植物由来に切り替えるという革新的な取り組みは、世界的な環境規制の強化と、それに伴うバイオプラスチックの需要増加を見据えた戦略的な動きといえるでしょう。この動きは、化石燃料由来のプラスチックに代わる新たな素材の普及を加速させるものとして、大きな期待が寄せられています。
まず、三菱ケミカルは、2019年度中にはタイの生産拠点で、ある種のプラスチックの原料を全面的に植物由来に転換する計画を立てています。対象となるのは、使用後に微生物の働きで水と二酸化炭素に分解される性質を持つ生分解性プラスチックです。この製品に用いられる主要原料であるブタンジオール（BDO）について、従来の石油系ではなく、トウモロコシなどの糖を原料とする製品への切り替えを進める意向です。同社は、配合方法を緻密に工夫することで、100%植物由来のBDOであっても品質の安定性を確保し、量産化の目途を確立したとのことです。2019年度中には本格的な生産が始まり、主に環境意識の高い欧米や日本市場向けに、ストローやカプセル式コーヒーマシンの包装材といった用途での輸出が予定されています。
一方、三井化学は、自動車部品や家電製品などに幅広く利用される、最も一般的なプラスチックの一つであるポリプロピレン（PP）に関して、植物原料を活用した商用生産に向けた実験を開始する予定です。PPは非常に汎用性の高い汎用樹脂ですが、同社が使用するのは、アフリカ原産のイネ科植物ソルゴーを発酵・糖化させたものを化学的に合成した原料です。年内には、千葉県茂原市にある工場に、PP生産の出発点となる上流工程の研究設備を導入し、量産化に向けた実証実験に着手する段取りとなっています。
三井化学のこの取り組みは、100%植物由来の原料を用いたポリプロピレンの商用生産が実現すれば、世界で初めてという快挙になる見通しです。生産は三井化学グループのプライムポリマーが担当し、2030年までに、国内におけるポリプロピレン生産量の約4%に相当する年間10万トンの生産体制を確立することを目指しています。これは、化石燃料への依存度を低減し、持続可能な社会の実現に大きく貢献する目標といえるでしょう。
近年、植物由来のプラスチックは、原料となる植物が成長過程で大気中の二酸化炭素（CO2）を吸収しているため、製品を焼却しても大気中のCO2総量を増やさないという考え方（カーボンニュートラル）に基づき、環境への負荷が小さいとして、特にヨーロッパを中心に急速に注目度を高めています。事実、フランスでは2017年に、包装袋などの一部のプラスチック製品について、2025年までに6割以上の原料を植物由来とすることを義務付ける法律が成立しております。また、イタリアやスペインでも同様の法整備が進行しており、世界的にバイオプラスチックの普及が今後さらに進む可能性が非常に高まっている状況です。
この化学大手2社の動きに対して、SNS上では「ついにここまで来たか」「日本企業の技術力はすごい」「環境問題を本気で解決する姿勢に共感できる」といった、期待と好意的な反響が多く見受けられます。特に、三井化学の汎用性の高いポリプロピレンを100%植物由来にする試みは、「身の回りのプラスチックがすべて環境配慮型になる日が近い」と、未来への希望を感じさせる声が多数上がっているようです。
編集者として、このニュースを拝見して感じるのは、日本の化学産業が持つ技術革新力と社会貢献への強い意志です。地球温暖化や海洋汚染が深刻化する中で、化石燃料を一切使わない100%植物由来のプラスチックは、まさに「ゲームチェンジャー」となり得る素材です。特に、三菱ケミカルの生分解性プラスチックや、三井化学の汎用樹脂PPへの適用は、環境規制が厳しい欧州市場を筆頭に、グローバルなスタンダードを変える可能性を秘めていると考えられます。この二社の挑戦は、私たち消費者が日常的に使用する製品の選択肢を広げ、持続可能なライフスタイルへの移行を力強く後押ししてくれることでしょう。今後の実証実験と量産体制の進展に、大いに期待したいところです。
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