2019年07月31日、トヨタ自動車グループに属する主要な部品メーカー4社の2019年4〜6月期決算が出そろいました。今回の発表では、各社ともに売上高こそ維持あるいは増加させているものの、最終的な儲けを示す純利益に関しては4社中3社が前年を下回る結果となっています。自動車業界が直面している構造変化の激しさが、数字となって如実に表れた形と言えるでしょう。
厳しい収益環境の背景にあるのは、次世代技術への巨額な投資です。現在、業界では「CASE」と呼ばれる新しい波が押し寄せています。これは、Connected（つながる）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（シェアリング）、Electric（電動化）の頭文字を取った専門用語です。これらの技術を確立するためには、従来とは比較にならないほどの膨大な研究開発費が必要となり、企業の利益を大きく圧迫しているのです。
各社の詳細を見ると、豊田合成や愛知製鋼などは、原材料費の高騰や労務費の増加も重なり、苦戦を強いられていることが伺えます。SNS上では、こうした現状に対して「トヨタ本体が好調でも、サプライヤー（部品供給会社）にかかる負担は相当なものだ」といった同情の声や、「次世代技術への投資は避けて通れないが、体力がどこまで持つか心配だ」という懸念の投稿が散見されます。
一方で、この逆風の中でも異彩を放っているのがフタバ産業です。同社は他社が減益に沈む中で、大幅な増益を達成しました。これは徹底した「合理化」、つまり無駄を省いて生産効率を高める地道な努力が結実した結果です。どのような状況下でも、内部努力によって利益を捻出できる強固な体質を作り上げることが、生き残りの鍵であることを証明しているのではないでしょうか。
技術革新への投資が試すサプライヤーの底力と未来への展望
編集者の視点から見れば、今回の決算は決して悲観すべきものばかりではありません。研究開発費による利益の減少は、言い換えれば「未来への先行投資」を積極的に行っている証拠でもあります。100年に1度と言われる変革期において、今ここで足を止めることは、将来的な市場からの退場を意味しかねません。各社はまさに、生き残りをかけた勝負の真っ只中にいるのです。
今後の展望としては、投資した技術がいかに早く収益化へと結びつくかが焦点となるでしょう。トヨタグループという強固な基盤があるとはいえ、依存するだけでなく、独自の付加価値をいかに生み出せるかが問われています。フタバ産業のような効率化と、次世代への攻めの姿勢を両立できるかどうかが、2019年後半以降の業績を左右する重要なポイントになると予想されます。
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