2019年08月01日、文部科学省は全国の小学6年生と中学3年生を対象に実施した「全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）」の結果を公表しました。今回の調査で最も大きな注目を集めたのは、中学校で初めて導入された「英語」の科目です。グローバル化が加速する現代において、次世代を担う子どもたちの語学力がどのような水準にあるのか、日本中の教育関係者や保護者がその行方を見守っていました。
初めての試みとなった英語の結果を紐解くと、生徒たちが直面しているリアルな課題が浮き彫りになりました。特に「書く（ライティング）」や「話す（スピーキング）」といった、自分の考えを相手に伝える「発信力」に関する問題で苦戦する姿が目立っています。この結果を受け、SNS上では「文法はわかっても、いざ話すとなると言葉が出てこないのは大人と同じだ」といった共感の声や、「もっと実践的な教育が必要なのではないか」という議論が活発に交わされています。
スピーキングの正答率は約3割！会話の「流れ」を掴む難しさ
具体的にデータを見ていくと、パソコン端末を使用して行われた「話す」問題の平均正答率は30.8％という厳しい数字に留まりました。ここで言う「正答率」とは、出題された問いに対して正しく答えられた割合を指しますが、3割程度という結果は、多くの生徒が英語でのコミュニケーションに戸惑いを感じたことを示唆しています。単語の知識はあっても、それを会話の文脈の中で瞬時に使いこなすことは、想像以上にハードルが高いようです。
特に、対話の自然な流れを汲み取って応答する形式の問題で、多くの生徒が足踏みをしてしまいました。これは、英語を単なる「暗記科目」として捉えているだけでは対応できない、実践的なコミュニケーション能力の不足を物語っていると言えるでしょう。また、綴りや文法といった基礎的な知識のミスも散見されており、正確さと表現力のバランスをどう取っていくかが、今後の英語学習における大きな鍵を握ることは間違いありません。
文部科学省は今回の結果を重く受け止めており、これからの学校教育においては、一方的に知識を詰め込むスタイルから、生徒同士が英語で意見を交換し合う「言語活動」の充実が必要不可欠であると分析しています。私も、この方針には強く賛成します。読み書きの能力も当然重要ですが、間違いを恐れずに自分の思いを言葉にする経験こそが、言語を習得する上での真の醍醐味であり、自信に繋がるからです。
2019年04月に実施されたこのテストは、日本の英語教育が「知っている英語」から「使える英語」へと舵を切るための、大きな転換点となる出来事でした。単にテストの点数に一喜一憂するのではなく、子どもたちが世界中の人々と対等に渡り合える力を養えるよう、社会全体でサポートしていく姿勢が求められています。これからの授業がどのように変化し、生徒たちの発信力がどう磨かれていくのか、今後の展開に期待が膨らみますね。
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