2019年04月01日からスタートした有給休暇取得の義務化を受け、日本企業の「休み方」に劇的な変化が訪れています。企業は単に休ませるだけでなく、その質をいかに高めるかという課題に直面しているのです。こうした中で、JTBや日本航空（JAL）といった大手企業を中心に、休暇と仕事を高度に融合させた斬新な制度が次々と導入され、大きな注目を集めています。
特にSNS上では、旅先で仕事を行う新しいスタイルに対して「満員電車から解放されるのは羨ましい」「旅行のついでに仕事ができるなら、長期滞在も夢ではない」といった好意的な意見が目立ちます。一方で、仕事とプライベートの境界線が曖昧になることを懸念する声も見受けられ、まさに現代の働き方を象徴する議論が巻き起こっていると言えるでしょう。
ここで注目したいのが、ヌーラボが実施している「リゾートワーク」という試みです。これは豊かな自然環境に身を置きながら業務に励む手法で、創造性を刺激する効果が期待されています。単なる休暇の消化に留まらず、場所を変えることで思考をリフレッシュさせ、生産性の向上に繋げるという発想は、これまでの日本的な労働観を打ち破る非常に画期的なアプローチではないでしょうか。
出張と休暇の融合「ブリージャー」が拓く次世代のライフスタイル
日本航空（JAL）が推進している「ブリージャー」という言葉をご存知でしょうか。これはビジネス（Business）とレジャー（Leisure）を組み合わせた造語で、出張の前後に個人的な休暇を付け加える働き方を指します。例えば、2019年08月07日現在の最新事例では、出張先での滞在を延ばすための旅費補助を出す企業も現れており、社員の満足度向上に一役買っています。
「休み方改革」の本質は、時間の「量」を確保するだけでなく、過ごし方の「質」を追求することにあると私は考えます。義務化されたから仕方なく休むのではなく、自らの意思で仕事と遊びをデザインできる環境こそが、結果として企業の競争力を高めるはずです。リゾート地でのリモートワークは、デジタル化が進んだ現代だからこそ享受できる、働く者の特権とも言えるでしょう。
もちろん、こうした制度の恩恵を受けるためには、時間管理や成果に対する自律性が求められることは言うまでもありません。しかし、旅費の補助や柔軟な勤務体制を整える企業が増えることで、日本全体の労働環境がより豊かになる兆しが見えています。2019年の夏を境に、私たちの「働く」と「休む」の定義は、これまでとは全く異なる次元へと進化していくに違いありません。