製薬業界に激震が走るほどの明るいニュースが飛び込んできました。大塚ホールディングスは2019年08月08日、今期の連結純利益が前回予想を150億円も上回る1250億円に達する見込みだと発表したのです。これは前年と比較して52％増という驚異的な成長率であり、同社の勢いを感じさせます。投資家の間でも「これほどの上方修正は予想外だ」と驚きの声が広がっています。
この快進撃の立役者となっているのは、遺伝性の腎疾患に効果を発揮する「ジンアーク」というお薬です。特に北米市場において、期初に立てた計画を大きく上回るスピードで普及が進んでいます。SNS上では「家族がこの薬に助けられているので、企業の成長は素直に嬉しい」といった、製品への信頼を裏付けるような温かいコメントも散見されており、単なる数字以上の社会的価値が示されているようです。
自社開発製品の躍進がもたらす高い収益性と経営の安定感
今回の業績引き上げにおいて注目すべき点は、売上高にあたる売上収益が8％増の1兆4000億円に達する見通しとなったことでしょう。単に売れているだけでなく、中身が非常に濃いのが特徴です。自社でゼロから開発した製品は、他社から権利を買ったものに比べてライセンス料などの外部支払いが抑えられるため、売れば売るほど利益が残りやすい構造、いわゆる「採算が良い」状態を生み出します。
本業の稼ぐ力を示す事業利益についても、従来予想から270億円プラスの1750億円を見込んでいます。ジンアークを含む「主力4製品」は、すべて自社開発による高利益率のラインナップです。これらの製品が全体に占める割合が高まったことで、粗利益（売上から原価を引いた基本的な利益）が当初の想定より220億円も膨らむ計算となりました。これは経営基盤が極めて健全であることを証明しています。
また、未来への投資である研究開発費が想定より50億円減少したことも、利益を押し上げる要因となりました。記者会見の席で、樋口達夫社長は「これまでの中期経営計画で積み重ねてきた積極的な投資が、ようやく具体的な果実として実を結び始めた」と自信に満ちた表情で語っています。長期的な視点で行ってきた戦略が、2019年というこのタイミングで完璧に噛み合ったといえるでしょう。
編集者の視点から見ても、今回の発表は非常に戦略的で理想的な企業成長の姿を映し出しています。特許切れなどのリスクが常に付きまとう製薬業界において、自社開発の主力製品が世界市場、特にハードルの高い北米で成功を収めることは容易ではありません。一時的なブームではなく、確かな研究成果に基づいた利益率の向上が伴っている点は、今後の株価や業界内での立ち位置に大きな好影響を与えるはずです。
こうした盤石な決算内容は、他の国内製薬メーカーにとっても大きな刺激となるに違いありません。世界中の患者さんの健康に寄与しながら、同時に企業としても圧倒的な利益を叩き出す大塚ホールディングスの姿勢は、まさに日本企業の理想像ではないでしょうか。2019年12月31日の期末に向けて、この勢いがどこまで加速していくのか、業界全体が固唾をのんで見守っています。
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