🔥【2021年卒就活の最前線】採用直結型インターンが急増！本選考への道は閉ざされない？過熱する早期採用戦線を徹底解説！

2021年卒として就職活動を行う学生の皆さんにとって、今、最も熱いトピックは**「採用型インターンシップ」の急増でしょう。企業が優秀な学生にできる限り早く接触したいという強い思惑から、インターン市場への参入が加速しています。特に夏期インターンに向けて、多くの学生が既に臨戦態勢**に入っている状況です。

就職情報大手のディスコが企業を対象に行った調査結果では、2021年卒の採用において**「インターンシップの実施・強化」を最重要施策と位置づけている企業が68.3%に上ります。また、僅差の64.3%が「採用広報解禁前の活動強化」を挙げており、企業側が「いかに早く」**優秀な学生と接点を持つかに傾倒している様子が明確に浮き彫りになっています。

この動きは、企業の採用戦略が早期化している証拠であり、学生側も「採用との結びつき」を期待する傾向が強まっています。例えば、NTTコミュニケーションズヒューマンリソース部の可児元嗣担当部長も「学生側が採用との関係を期待する傾向がある」と語るように、企業と学生双方の思惑が一致し、インターンシップと採用選考の結びつきは年々強まっていると見て良いでしょう。

このインターン急増の直接的な契機となったのは、2017年、当時の2019年卒を対象として経団連が「1日タイプ」のインターンシップを解禁したことにあります。それまで「5日以上」としていた実施期間の規定を削除したことで、企業はより手軽に、低コストでインターンを実施できる環境が整いました。これにより、正式な就職活動の解禁日を待たずに、企業と学生が公に接触できる道が開かれたのです。

当初、インターンシップは学生に企業活動や業界を知ってもらうという**広報的（ブランディング）**な意味合いが強かったものです。しかし、実施企業が増えるにつれて、優秀な人材を早期に獲得しようと動く企業の流れに引っ張られ、採用に直結する「採用型」へと性質を変えていきました。ある化学大手の人事担当者は「従来は採用とインターンは無関係だったが、他社が早めに動いていることもあり、今年からインターンを通じた早期選考を始めることにした」と、採用戦略の変化を認めています。

📚大学も動く！学生を支援する体制強化

学生を送り出す側の大学も、この早期化する採用戦線に対応を迫られています。日本私立大学連盟などは、本来のインターンシップに中長期の就業体験を期待しており、現在主流となっている1日型を事実上の会社説明会と見なし、本来のインターンとは見なさない考えを持っています。しかし、現実に採用との結びつきが強まっている現状を受け、現実的な対応を取り始める大学も出てきました。

例えば、「就職の明治」を掲げる明治大学は、インターンシップ説明会において「企業はインターンを単なる就業体験ではなく、採用の手段ととらえている」と学生に率直に伝えています。その上で、手厚い支援体制を敷き、2019年4月に開催したインターン説明会には300人を超える学生が参加するなど、関心の高さが伺えます。

さらに、同大学は夏のインターンシップに学生が間に合うように、2018年まで就職活動解禁後の秋に実施していたエントリーシート（ES）の添削指導を、2019年の春学期に前倒しするなどの具体的な対策を講じています。エントリーシートとは、企業に提出する応募書類の一つで、学歴や自己PR、志望動機などを記入し、選考の重要な判断材料となるものです。

一方、採用と関連した1日インターンの増加によって、大学が仲介する夏の長期インターンの参加者数が減少したというケースも見られます。昭和女子大学の磯野彰彦キャリア支援センター長は「学生は夏休みに1社に10日間行くよりも、1日型に10社行った方が就職に有利と考えているようだ」と分析しています。キャリアセンター長は、学生の志向を尊重しつつ「実態として採用が早期化している中で、うちの学生が就職活動で不利になるのは見過ごせない」と、複雑な胸の内を語っておられます。

💡過熱する市場が生む課題とSNSの反響

「採用型」インターンシップの急拡大は、乗り越えるべき課題も浮き彫りにしています。特に問題となっているのが、インターン応募に落ちた学生への対応です。人気企業のインターンは、倍率が100倍を超えることもあり、本番の採用選考よりも狭き門となる場合すらあるのです。

学生の間で「インターンへの参加＝採用に直結」という考えが広まるにつれ、SNS上でも**「インターンに落ちたらおしまいだ」「本選考を受ける意味がない」といった声が散見され、一部で過熱気味**になっています。この思い込みから、本来は本選考を受けられるにもかかわらず、インターン選考で不採用になったことで諦めてしまう学生がいるというのです。

これに対し、ある素材大手の人事担当者は「むしろ採用に逆効果だったかもしれない」と懸念を示し、選考要素の強い体験型インターンの中止も検討していると述べました。私の意見としては、学生の皆さんに過度なプレッシャーをかけ、可能性を狭めてしまうような選考のあり方には、企業側も慎重になるべきだと思います。

しかし、実際にはインターンシップへの参加と本選考の合否が直接的に関係しない企業も少なくありません。早期選考などの**「特別ルート」を設けている場合でも、「インターン採用は少人数で、本選考とは別々に進めている」という声が多く聞かれるのです。そのため、インターンに不採用になったとしても、決して本選考を諦める必要はない**と断言できるでしょう。

一方で、大手企業や人気企業に比べてブランド力で劣る中堅企業の中には、インターンシップに来てくれた優秀な学生が、最終的に就職対象として選んでくれないという悩みも出てきています。採用型インターンシップの拡大は、企業間で優秀な人材を巡る競争を激化させていると言えるでしょう。

企業が求める**「人材の早期確保」というニーズと、学生が抱く「有利な条件での内定獲得」という期待が一致している限り、採用型インターンシップの拡大は今後も止まらないでしょう。まだ誰も明確な「正解」**を見つけられていない就職活動の歯車は、2019年6月12日現在、ますます急速に回り始めているようです。