【2019年】宝塚歌劇団、観客動員220万人突破の裏側!小川理事長が語る「現場主義」と「組織改革」の極意とは?

皆さんは最近、宝塚大劇場に足を運ばれましたか?今、兵庫県宝塚市の本拠地は、平日の昼間であってもロビーを真っすぐ歩けないほどのお客様で溢れかえっています。かつては「チケットが取りやすい」なんて言われた時期もありましたが、今や連日完売の大盛況。まさに飛ぶ鳥を落とす勢いを見せているのです。

2019年6月13日、そんな宝塚歌劇団を率いる小川友次理事長のインタビュー記事が注目を集めています。なんと2018年度の入場者数は、宝塚大劇場と東京宝塚劇場を合わせて約220万人。これは2001年の東京宝塚劇場リニューアルオープン以来、過去最高を記録したというから驚きですよね。

SNS上でも、「最近本当にチケットが取れないと思ったら、過去最高だったのか!」「立ち見でも観たいという熱気は、劇場に行くと肌で感じる」といったファンの驚きと喜びの声が数多く上がっています。このV字回復を成し遂げた小川理事長の手腕に、今、ビジネス界からも熱い視線が注がれているのです。

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「座席が赤い」時代からの脱却と現場主義

小川理事長が掲げる信条、それは徹底した「現場主義」です。理事長というトップの立場でありながら、稽古場に頻繁に顔を出し、若い団員の自主レッスンまで見守るそうです。「この子は最近いい顔をしている」「ちょっと元気がないな」といった団員のコンディション変化を、自身の目で直接確認することを大切にされています。

実は宝塚にも、かつては「座席が赤い」と揶揄された苦しい時代がありました。劇場の座席は深紅のシートで作られているため、空席が多いと客席全体が赤く見えてしまうのです。2014年の100周年を迎える前は、空席が目立ち、舞台上のタカラジェンヌたちのモチベーション維持にも苦労した時期があったといいます。

そんな時期を知るからこそ、小川理事長は「現場に一番近い理事長」であることにこだわり続けているのでしょう。ファンからは「理事長がそんなに生徒さんを見てくれているなんて知らなかった」「愛のあるリーダーで安心する」といった、信頼の声が寄せられています。

異端のリーダーが断行した「意識改革」と「興行形態の刷新」

意外なことに、小川理事長はもともと阪急電鉄に入社後、体育会野球部やプロ野球の阪急ブレーブス(現オリックス)の広報など、「男社会」でキャリアを積んでこられた方です。宝塚への異動辞令が出た際は「勘弁してください」と言ったほど、歌劇とは無縁の世界にいました。

しかし、当時の音楽学校校長からの「知りすぎているファンではない方が、改革できる」という言葉通り、外部の視点を持っていたからこそ、大胆な改革が可能だったのかもしれません。1998年の総支配人着任当時、バブル崩壊後の厳しい状況下で、小川氏はトップスターたちと膝を突き合わせて経営について話し合うという、前代未聞の行動に出ました。

また、興行形態の改革も大きなポイントです。それまで東京公演などは、プロモーターやホールに収支を委ねる「売り興行」が中心でした。これを、自分たちでチケットを販売しリスクも負う「自主興行」へと切り替えたのです。「売り興行」は手堅い反面、利益の上限も限られますが、「自主興行」は攻めの姿勢です。この転換が、現在の収益基盤の強化に繋がっています。

編集後記:伝統を守るための革新

「ファンを大切にしてほしい」と訴えるトップスターと、「売り上げを伸ばさなければ」と考える営業畑の小川氏。一見対立しそうな両者の想いが、「車輪の両輪」として噛み合ったとき、組織はこれほどまでに強くなるのだと痛感させられます。伝統ある宝塚歌劇団において、あえて古い慣習にメスを入れ、ビジネスの視点を持ち込んだ小川理事長の手腕は見事と言えるでしょう。

「人は宝」という言葉通り、採用段階から関わり、トップスターになれずともやりがいを持って卒業できるようサポートする姿勢には、経営者としての厳しさと温かさが同居しています。令和の時代も、宝塚歌劇団が私たちに夢を見せ続けてくれることは間違いなさそうです。

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