2019年09月04日、日本経済新聞社と金融庁がタッグを組んで開催している国内最大級の金融テクノロジーの祭典「フィンサム2019」にて、これからの銀行ビジネスの在り方を問う熱い議論が交わされました。金融とITを融合させた「フィンテック」の波は、もはや無視できない巨大なうねりとなって私たちの生活に浸透しつつあります。今回のイベントでは、伝統的な金融機関がどのようにして自己変革を遂げるべきかという点に大きな注目が集まりました。
全国銀行協会の高島誠会長は登壇した際、現在の金融業界を取り巻く環境について、かつてないほど急激に変化しているとの危機感をあらわにしました。これまで銀行が独占してきた領域に、IT系企業をはじめとする新たなプレイヤーが次々と参入している現状は、ビジネスの担い手の多様化を物語っています。こうした状況を受け、SNS上では「銀行も変わらなければ取り残される」「もっと便利なサービスが増えてほしい」といった、既存の仕組みの刷新を期待する声が数多く寄せられているようです。
異業種連携が鍵を握る！銀行界に求められる「未知なる領域」への挑戦
議論のなかで、村井英樹衆院議員は、銀行が単なる「お金の預かり所」に留まるのではなく、フィンテック企業と手を組んで異業種への進出を果たすべきだと力説しました。フィンテックとは、金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語であり、スマートフォンの決済アプリや人工知能を活用した資産運用などがその代表例です。これら最先端の技術を積極的に取り入れることが、銀行が新たな価値を生み出すための突破口になるに違いありません。
私自身の見解としましては、この変革は銀行にとっての「第二の創業期」とも言える重要な局面だと考えています。保守的なイメージが強い銀行界が、ベンチャー企業の柔軟な発想やスピード感を取り入れることは、利用者にとっても利便性の向上という大きな恩恵をもたらすでしょう。今後は従来の枠組みに固執せず、他分野とのシナジーをどれだけ生み出せるかが、生き残りのための絶対条件になると言っても過言ではありません。2019年という年は、その大きな転換点として記憶されることになるはずです。