東京株式市場に、力強い活気が戻ってきました。2019年09月12日の日経平均株価は、約1年ぶりとなる8日続伸を記録し、4カ月ぶりの高値を更新する快進撃を見せています。これまで米中貿易摩擦への過度な警戒感から売られていた銘柄に、買い戻しの波が押し寄せる「リターン・リバーサル」の動きが鮮明になっているのです。この現象は、下落していた銘柄が反発し、逆に上昇していた銘柄が売られるという相場の転換点を意味しています。
SNS上でも「ようやく含み損が減ってきた」「海運株の勢いがすごすぎる」といった個人投資家の驚きの声が相次いでおり、市場のムードは一変しました。2019年09月12日の東証1部の売買代金は2兆7701億円に達し、活況の目安とされる2兆円を3日連続で突破しています。夏場まで静観を決め込んでいた海外投資家たちが、ついに日本市場へ戻ってきた証拠と言えるでしょう。静まり返っていた市場に、再び熱い視線が注がれています。
景気敏感株の逆襲！海運・地銀セクターにマネーが流入
今回の反発劇で主役を演じているのは、これまで「景気敏感株」として敬遠されてきた銘柄群です。特に海運セクターの躍進は目覚ましく、川崎汽船は2019年09月03日から12日までの期間に24％もの急騰を記録しました。商船三井も16％高となり、年初来高値を塗り替える勢いを見せています。米中協議の進展への期待感が、海上輸送の停滞を恐れていた投資家たちの不安を、一気に払拭した格好となりました。
また、米国の長期金利上昇を受けて、金融株にも追い風が吹いています。金利が上がれば銀行の「利ざや」、つまり預金と貸出金の金利差による収益が改善するとの期待から、地銀株が大幅に買われました。七十七銀行が18％高、コンコルディア・フィナンシャルグループが16％高と、割安放置されていた銘柄に資金が集中しています。これまで「万年割安」と嘆かれていたセクターが、今や投資戦略の柱へと変貌を遂げたのです。
グロース株からの資金流出と今後の展望
一方で、これまで市場を牽引してきた「グロース株」には厳しい逆風が吹いています。グロース株とは、高い成長力が期待される反面、株価収益率（PER）などの指標で見ると割高になりやすい銘柄のことです。投資家心理の改善に伴い、安全な逃避先として買われていたGMOペイメントゲートウェイなどの成長株が売られ、割安な「バリュー株」へ資金が移る動きが加速しました。まさに、主役の交代が劇的に行われている状況です。
2019年09月11日には第4次安倍再改造内閣が発足し、政治の安定が海外勢の買いを誘う要因となっています。私は、今回の連騰が単なる一時的な反発に留まらず、日本株全体の底上げにつながると考えています。ボラティリティ（価格変動の激しさ）が低下し、投資家がリスクを取りやすくなった今こそ、日本市場の真価が問われる時です。ただし、米中関係は依然として予断を許さないため、浮かれすぎず冷静にニュースを追う姿勢が求められるでしょう。
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