近年、大学において女性教員を増やすための取り組みが着実に実を結び始めています。研究を志す女性のキャリア継続と大学への定着を後押しするため、大規模な学内保育所の設置や、女性に限定した教員公募といった画期的な施策が展開されているのです。特に、伝統的に女性の割合が少ないとされる理系分野に強みを持つ国立大学の事例は注目に値します。こうした支援制度を活用した女性研究者が、目覚ましい研究実績を上げていることも明らかになってきました。
その先駆的な取り組みの一つが、東北大学です。同大学は女性研究者が仕事と育児を両立できるよう、複数の学内保育園を整備しており、2018年に開所した「青葉山みどり保育園」を含めた定員は合計で250人と、大学内保育所としては全国でも最大級の規模を誇っています。研究棟から保育園まで徒歩約10分という利便性の高さは、子育て中の研究者にとって大きな助けとなるでしょう。実際、ニュートリノ科学研究センターの渡辺寛子助教（35）は、生後5か月から長男を預け、昼休みに授乳に訪れることもあったといい、「子どもが体調を崩してもすぐに駆けつけられる、職場からの近さがありがたい」と語っています。
東北大学は保育所の拡充だけでなく、研究補助制度や女性同士の交流を促すランチ会なども実施してきました。これらの努力の結果、2018年度の教員の女性比率（助手を除く）は12.2%となり、この10年間で約4ポイントも増加しています。教員数の増加に伴い、顕著な成果を上げる女性研究者も次々に現れています。例えば、金属材料研究所の梅津理恵准教授（49）は、海外渡航支援などの女性向け制度を利用し、3人のお子様を育てながら研究を続け、2019年には優れた女性研究者に贈られる「猿橋賞」を受賞する快挙を達成しました。義母様とともにお子様を連れて海外出張したり、育児後に深夜に研究室に戻ったりと、研究と家庭の両立のために多くの工夫を重ねてきたことが分かります。
東北大学は材料分野や半導体など、理系領域で特に高い評価を得ています。女性支援の施策を推進する大隅典子副学長は、「創造性あふれる研究には、研究者の多様性が不可欠です。優秀な女性の大学外への流出を防ぎ、後に続くロールモデルを増やすことで、女性研究者が当たり前に存在する環境を築く必要がある」とその重要性を力説しています。文部科学省のデータによれば、全国の大学教員に占める女性の割合は24.8%ですが、国立大学に限定すると16.7%にとどまっています。国立大学協会は、私立大学と比較して理系の学部が多いことが、この水準の低さの背景にあると分析しています。
🔢**「無意識のバイアス」を乗り越え、多様性こそが研究を加速させる**
国立大学教員の女性比率は2001年の7.6%から大幅に増加しているものの、依然として低い水準にあると言えるでしょう。近年、理系分野を志望する女子学生が増加傾向にあるなかで、大学で研究を継続するという将来像を描く女性は、いまだに少数派です。その一因として、ロールモデルとなる女性研究者の数が少ないことが挙げられます。「ずっと自分の周囲に女性研究者がいないのが常態だった」と梅津准教授が述べるように、モデル不在の環境はキャリア形成の大きな壁となり得ます。また、渡辺助教も「『企業の研究職のほうが働きやすいのではないか』と考え、大学を離れる女性を何人も見てきた」と、現状の厳しさを語っています。
こうした課題に対応するため、東北大学は2017年度から学内の女性研究者を表彰する制度をスタートさせました。これは、活躍する女性の存在を学内外に広く周知することで、後に続く若い女性研究者や学生を呼び込むことを目的としています。また、九州大学では、教員採用において女性限定枠を導入し、この10年間で837人の応募の中から50人の女性を採用することに成功しました。これにより、女性教員の人数が増えただけではなく、研究の質にも好影響が出ています。2011年から2015年に九州大学の研究者が発表した論文を調査した結果、1人あたりの平均論文数は男性研究者が10本、女性研究者全体では6本でしたが、この女性限定枠で採用された女性研究者に限ると、驚くべきことに13本と非常に高い水準を達成していました。
研究者の世界では、およそ40歳までの実績がその後のキャリア形成に大きく関わってきます。女性研究者が出産や育児を経験すると、その期間は研究に充てる時間が少なくなりがちで、キャリアの停滞につながる懸念があるのです。そこで九州大学は、育児中の女性研究者を支えるための独自の制度を用意しました。例えば、2009年に女性枠で着任した農学研究院の安尾しのぶ准教授（43）は、2歳のお嬢様を育てながら研究を進めるにあたり、育児中に研究員を雇用できる九大独自の制度を活用しました。育児休暇から復帰した後の2017年度から2018年度にかけて、研究補助員を2人雇用し、書類作成やデータ入力といった作業を任せたことで、安尾准教授自身は研究の構想や論文の執筆に集中することができたのです。安尾准教授は「補助員がいなかったら、研究どころではなかっただろう」と当時を振り返っています。
また、現在小学2年生のお嬢様を持つ木下博子准教授（34）も、お嬢様を1歳から小学校入学まで、4歳のご子息を生後8週間から、いずれも学内の保育園に預けて研究を継続してきました。ご子息の出産時は、任期が1年更新の「ポスドク」（博士研究員）という不安定なポストであったため、育児休暇を取得することができなかったと打ち明けています。「同年代の研究者が学会で賞を受賞したりすると、キャリアの遅れを感じる」と率直な思いを語る一方で、「もし学内の環境が整っていなければ、ここまで研究を立て直すことはできなかったでしょう」と、大学の支援に感謝の意を示しています。
研究活動から一度離れた女性が、再び研究の現場に戻ることを支援する動きも出ています。名古屋工業大学が2014年度に立ち上げた「OG人財バンク」では、同窓生（OG）がこれまでの経験を活かし、研究データの整理などの補助業務を担当しています。このバンクには子育て中の女性が多く登録しており、研究に再び携わるための「リカレント」（学び直し）の機会として活用するケースも少なくないといいます。OGの補助を受けるのも女性教員が中心となっており、教員公募での女性限定枠の導入も相まって、2013年度に8%だった女性教員比率（非常勤を含む）は、2018年度には11.9%にまで上昇しました。
🌐国際競争力を左右する「ダイバーシティ」
名古屋工業大学のダイバーシティ推進センターの担当者は、「女性の登用は、対外的な評価においても非常に重要です」と指摘しています。海外の大学が共同研究のパートナーを選ぶ際、研究内容の質に加え、大学が多様性（ダイバーシティ）を確保するための体制を整えているかどうかも、判断材料の一つになっているというのです。女性の大学教員が増えることは、研究者の層が厚くなる、指導を受けた学生にとってキャリアのお手本ができる、そして女性研究者自身のキャリアが継続することで、より多くの学術的な業績が期待できるなど、そのメリットは多岐にわたります。
私自身の編集者としての見解ですが、これらの取り組みを通じて、大学が研究という営みの本質に立ち返りつつあるように感じています。創造的で革新的な研究は、画一的な組織からは生まれにくいものです。多様な視点や経験を持つ研究者が集うことで、議論が活発になり、予期せぬブレイクスルー（突破口）が開かれる可能性が高まるでしょう。SNSでも、「女性限定枠は差別ではないかという意見もあるが、現状の理系分野の偏りを是正し、優秀な人材の才能を活かすためには必要な措置だ」「梅津先生の猿橋賞受賞は、支援策が結果につながっている証拠で希望が持てる」といった、制度への理解や前向きな反響が見受けられました。
ただし、支援のあり方については、一歩踏み込んだ議論が必要です。深夜に及ぶ実験や海外での学会参加など、研究者の生活は多忙で、体力的な負担も無視できません。こうした状況下で、「この仕事は女性にはきついだろう」と、悪意なく女性を候補から外す、いわゆる「無意識のバイアス」が存在すると、東北大学の大隅副学長は警鐘を鳴らしています。子育て中の女性研究者に対して、周囲の配慮や理解は確かに求められます。しかし、その「配慮」が、本来得られるはずの機会を一方的に奪ってしまう結果になっては本末転倒でしょう。配慮すべき事情は、個々の研究者によって異なるはずです。「女性だから」という括りで判断できることは本来何もないはずであり、何がその研究者本人のためになるのかを、周囲が深く考え、対話を通じて支援の形を決めていくべきではないでしょうか。
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