2019年09月27日の東京株式市場では、これまで快進撃を続けてきた半導体関連銘柄に冷や水が浴びせられる形となりました。前日の2019年09月26日、米半導体大手のマイクロン・テクノロジーが発表した次期見通しが、投資家の期待に届かなかったことが発端です。特に1株利益（EPS）の予想が市場コンセンサスを下回ったことで、ハイテク株への不透明感が一気に強まりました。
EPSとは「Earnings Per Share」の略称で、企業が1株あたりどれだけの利益を上げたかを示す重要な指標です。この数値が予想を下回るということは、企業の収益力が想定より弱まっていると判断されます。米中貿易摩擦という巨大な壁が、マイクロンの業績に影を落としている実態が浮き彫りになったと言えるでしょう。これを受けて米国市場では同社株が急落し、その負の連鎖が日本市場にも波及したのです。
具体的な銘柄の動きを見てみると、2019年09月27日の終値で東京エレクトロンが前日比2％安、SCREENホールディングスも1％安と、主力株が軒並み売られました。SNS上では「やはり米中対立の影響は無視できないのか」「調整局面に入ったのではないか」といった不安の声が目立っています。短期的には、楽観視されていた半導体市況の回復シナリオに修正を迫られる場面かもしれません。
利益確定売りと需給改善への期待感
今回の下落の背景には、これまでの急ピッチな株価上昇も関係していると考えられます。実は2019年06月末と比較すると、東京エレクトロンは約4割、SCREENは約5割も株価を切り上げていました。投資家心理としては、悪材料が出たタイミングで一旦利益を確定させたいという「利益確定売り」が出やすい土壌があったのです。編集者の視点で見れば、今回の下げは過熱感を冷ます健全な調整とも捉えられます。
一方で、先行きを悲観する声ばかりではありません。専門家からは、米国のIT大手がハードディスク（HDD）などのデバイスを大量調達し始めているといった、実需の回復を裏付けるポジティブな指摘も出ています。半導体は現代社会の「産業のコメ」であり、一時的な外交問題でその需要が完全に断たれることは考えにくいでしょう。むしろ、今回の下落は絶好の押し目買いのチャンスになる可能性も秘めています。
また、需給バランスを示す「信用倍率」の改善も見逃せません。東京エレクトロンの信用倍率は、2019年09月20日時点で0.47倍まで低下しており、2019年06月末の2.63倍から大幅に改善しました。信用倍率が低いということは、将来の買い戻し要因となる「空売り」が溜まっている状態を指します。米中関係のニュースに一喜一憂する局面は続きますが、底堅い投資家心理が今後の支えとなるのではないでしょうか。
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