自動車業界に激震が走るニュースが飛び込んできました。2019年09月27日、SUBARU（スバル）はトヨタ自動車からの追加出資を受け入れる方針を固めたと発表しました。これにより、スバルはトヨタの「持ち分法適用会社」となる見通しです。持ち分法適用会社とは、親会社が議決権の20％以上50％以下を保有し、その企業の経営方針に重要な影響を与えることができる関係を指します。スバルにとって、これは単なる資本提携の強化以上の意味を持つ大きな転換点となるでしょう。
ネット上では、この発表を受けて「スバリスト」と呼ばれる熱狂的なファンから多様な声が上がっています。「トヨタの傘下に入ることで、スバルらしい尖った車作りが失われるのではないか」という不安の声がある一方で、「次世代技術の開発には巨額の資金が必要だから、現実的な選択だ」と理解を示す意見も目立ちました。SNSでは「アイサイトの進化に期待したい」といったポジティブな反応と、伝統の継承を願う切実な思いが交錯しており、ブランドの行く末に高い関心が寄せられていることが伺えます。
伝統の水平対向エンジンと新技術開発のジレンマ
スバルの代名詞といえば、ピストンが水平に向かい合って動く「水平対向エンジン」です。重心が低く振動が少ないこのエンジンは、欧州のメーカーが次々と撤退する中でもスバルが守り抜いてきた魂とも言える技術でしょう。このこだわりこそが、独自の走行性能を求めるファンを惹きつけて離さない理由です。しかし、2019年現在の自動車業界を取り巻く環境は、伝統だけで生き残れるほど甘いものではありません。
特に環境性能や自動運転といった新領域において、スバルは苦戦を強いられてきました。2013年に鳴り物入りで登場した自社開発のハイブリッドシステムは、燃費性能において競合他社に及ばず、次世代モデルではトヨタの基盤技術を導入せざるを得ない状況にあります。かつては車載カメラを用いた運転支援システム「アイサイト」で世界をリードした同社ですが、自前主義への執着が仇となり、現在はライバル勢の猛追を受けているのが現状です。
私は、今回のトヨタによる影響力強化は、スバルにとって「生存のための賢明な妥協」であると考えます。これまでの日産自動車やゼネラル・モーターズ（GM）との提携の歴史を振り返れば、スバルの技術へのこだわりが壁となり、真の協業には至らなかったケースが散見されました。しかし、一連の検査不正問題で揺らぐ現在のスバルにとって、独力での信頼回復とCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）対応を両立させるのは至難の業だと言わざるを得ません。
2019年06月の株主総会において、中村知美社長は「自社ですべてを完結させることはできない」と断言しました。この言葉には、巨大な資本を持つトヨタの力を借りつつ、いかにして「スバルらしさ」を死守するかという苦渋の決断が滲んでいます。トヨタとの距離が縮まる中で、単なる「トヨタ車の兄弟車」に成り下がるのか、あるいはトヨタのインフラを活用してさらに尖った個性を磨くのか。今まさに、スバルの真の存在価値が試されています。
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