中東のパワーバランスが、今まさに歴史的な転換点を迎えようとしています。イタリア政府は、トルコ南部の防衛を目的として配備していた「地対空誘導弾パトリオット」をはじめとするミサイル防衛システムの運用を、2019年11月に終了し撤収させる方針を固めました。この決定は、2019年10月11日にトルコのチャブシオール外相がイタリア側からの通知を受けたことを明かしたことで表面化し、国際社会に大きな衝撃を与えています。
今回の撤収劇の背景には、トルコ軍による隣国シリアへの軍事侵攻に対する強い抗議の意思が透けて見えます。人道的な懸念や地域の不安定化を招くとして、欧州諸国が厳しい視線を送る中、イタリアはいち早く具体的な軍事・外交上の「拒絶」を示した形です。SNS上では「NATO加盟国同士の亀裂が修復不可能なレベルに達しているのではないか」といった不安の声や、「当然の報いだ」とする厳しい意見が飛び交い、議論が白熱しています。
ドミノ倒しのように広がるNATO内のトルコ離れ
事態はイタリア一国に留まりません。スペイン紙のエル・パイスが2019年10月10日に報じた内容によれば、同様にトルコ防衛の一翼を担うスペインも、12月に期限を迎えるシステムの配備更新を見送る方向で検討に入ったようです。ミサイル防衛システムとは、飛来する敵のミサイルを地上から迎撃・破壊する高度な防衛装備を指しますが、これを自国で十分に持たないトルコにとって、同盟国からの技術・装備支援は国防の生命線といえます。
シリア内戦が激化した2013年から、北アトランティック条約機構（NATO）は加盟国であるトルコを守るために最新鋭の盾を提供し続けてきました。しかし、2019年7月にトルコがNATOの仮想敵国であるロシアから高性能地対空ミサイル「S400」を購入したことで、信頼関係には致命的なヒビが入っていました。この「S400」は、ロシアが開発した長距離射程を誇る迎撃システムであり、NATOの軍事機密が漏洩するリスクが以前から危惧されていたのです。
編集者の視点から申し上げれば、今回の動きは単なる「兵器の撤収」ではなく、西側諸国がトルコに対して突きつけた「最後通牒」に近い意味合いを感じます。集団防衛を理念とするNATOにおいて、足並みが乱れることは同盟の形骸化を招きかねません。ロシアへの急接近を強めるトルコの姿勢は、民主主義的な連帯よりも実利とナショナリズムを優先した結果でしょう。今後、トルコの孤立が深まれば深まるほど、中東の不安定化に拍車がかかることが予想されます。
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