2019年10月08日の東京株式市場において、家電量販店大手であるビックカメラの株価が力強い動きを見せました。一時は前日比で68円、率にして6%も急騰し、1190円まで値を上げる場面があったのです。前日の閉場後に発表された業績予想の下方修正という、一見するとネガティブなニュースを跳ね除ける形での反発は、多くの市場関係者の注目を集めています。
今回の業績修正の背景には、売上構成の変化が大きく影響しているようです。具体的には、パソコンなどの「利ざや」が薄い、つまり売上に対する利益の割合が低い商品の販売比率が高まったことで、全体の粗利率が押し下げられました。しかし、投資家の間では「悪いニュースはすべて出尽くした」という、いわゆるアク抜け感が広がっています。
市場のプロが注目する「悪材料出尽くし」のサイン
SNSや投資家のコミュニティでは、「下方修正で上がるのは強い証拠だ」といった驚きの声や、今後の株価回復に期待を寄せる書き込みが相次いでいます。専門用語で「悪材料出尽くし」とは、企業にとってマイナスの情報がすでに価格に反映され、これ以上は下がらないと判断される状況を指します。今回の急騰は、まさにこの心理が働いた典型的な例と言えるでしょう。
私自身の見解としては、消費増税前の駆け込み需要など、2019年10月以降の消費動向が見極めにくい中で、不透明感が一旦払拭されたことの意義は大きいと感じます。機関投資家がこのタイミングで買いを入れたという事実は、現状の株価が割安であるという力強いメッセージにも読み取れます。実店舗とECの融合が進む同社の底力が、改めて試される局面になりそうです。
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