2019年6月、世界の投資家心理が急速に悪化していることが、最新のデータから明らかになりました。特に注目すべきは、ドイツの調査会社センティックスが発表した6月の**「投資家信頼感指数」で、この数値が5月の14.0から一気に3.6へと急降下したことです。この投資家心理の指標は、投資家が今後の経済や市場に対してどれほど楽観的か、または悲観的かを示すもので、その低水準は2019年1月、つまり年末年始の相場が大きく乱高下した時期以来の厳しい水準となっています。
この心理悪化の背景には、激化する米中貿易摩擦が、いよいよ実体経済へと波及し始めているとの懸念があります。実体経済とは、金融市場とは異なり、企業の生産活動や個人の消費活動など、実際のモノやサービスの流れによって成り立っている経済のことです。この摩擦が長引き、世界経済の成長が鈍化する景気減速の流れは、アメリカの中央銀行である米連邦準備理事会（FRB）が利下げを行ったとしても、もはや止まらないのではないかという見方が、市場で強まっているのでしょう。
SMBC日興証券のチーフマーケットエコノミストである丸山義正氏は、「米中貿易摩擦という不確実性が続く限り、アメリカ経済が本格的な回復を遂げるのは難しい」と指摘しています。さらに、仮にFRBが金融緩和策として利下げに踏み切ったとしても、それだけでは、積極的にリスクを取って投資をしようという投資機運は高まらないだろう、という厳しい見解を示しておられます。この専門家の意見からも、現在の市場が抱える根深い不安が見て取れるのではないでしょうか。
実際に、TwitterなどのSNSでは、「米中摩擦で関税のニュースを見るたびに株価が気になって仕方がない」「FRBが動いても、もう手遅れなんじゃないかと不安になる」といった、投資家の不安を反映した声が多く上がっています。今のところ、世界の主要市場の株価は、まだ決定的な大崩れを見せてはいませんが、この投資家信頼感指数が示す数字は、水面下で投資家の不安心理が確実に高まっていることを、はっきりと物語っているのです。私は、この投資家信頼感指数の急落は、市場が米中貿易摩擦の深刻さを織り込み始めたサインだと捉えており、今後、その心理的な圧力が株価**にも影響を及ぼす可能性を注視すべきだと考えます。
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