2019年6月19日、飲食店情報サイト「ぐるなび」の業績低迷という厳しい状況を受け、楽天の杉原章郎（すぎはらあきお）常務執行役員が新社長に就任いたしました。この人事は、ぐるなびの再建に向けた大きな一歩として注目されています。ぐるなびは2020年3月期には、なんと20年ぶりとなる連結最終赤字、つまり企業グループ全体の最終的な利益がマイナスになる見通しで、まさに正念場を迎えているのです。
楽天の創業メンバーの一人である杉原新社長は、就任同日に日本経済新聞社の取材に応じ、「競合サービスと比べて弱い口コミなどの機能を強化していく」と、今後の具体的な戦略を明らかにされました。特に力を入れるのは、消費者からの「口コミ」を充実させることや、「飲食店評価」の機能を追加することです。これは、情報発信にSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を活用する飲食店が増え、消費者がお店選びで「生の声」を重視する現在のトレンドに対応するための重要な施策と言えるでしょう。
従来の「ぐるなび」は、お店の基本的な情報、つまり「一次情報」を豊富に持っていることが強みでしたが、杉原社長はこの強みを活かしつつ、「コミュニケーション機能」を強化していく方針を示されています。口コミ機能が充実している他社、例えばカカクコムが展開する「食べログ」などの攻勢を受け、業績が落ち込んでいる現状を打破するための、非常に重要なテコ入れ策だと考えられます。
さらに注目すべきは、「飲食店全体だけでなく、メニューも評価できるようにする」という構想です。お店の総合評価だけでなく、「このお店の〇〇というメニューが美味しい！」といった、より具体的で詳細な情報を消費者が共有できるようになる可能性があり、お店選びの参考情報として、その価値は格段に向上するでしょう。これは、ユーザーにとっても飲食店にとっても、大きなメリットをもたらす革新的な取り組みになるのではないでしょうか。
また、杉原社長は、増加傾向にある「訪日客」、いわゆる「インバウンド」向けのサービスを拡充する方針も示されました。多様なニーズを持つ外国人観光客への対応を強化することで、新たな収益源を確保する狙いがあるようです。ぐるなびと楽天は、すでに2018年7月に資本業務提携を結んでおり、お互いの会員アカウントやポイントプログラムの連携などを進めてきました。この強固な連携体制のもと、楽天のノウハウも活用しながら、ぐるなびの再建がどのように進められていくのか、今後の展開から目が離せません。
🚀SNSでの反響と編集部の見解：再建への期待と課題
このぐるなび新体制と「口コミ機能強化」の方針発表は、インターネット上、特にSNSでも大きな反響を呼んでいます。多くのユーザーは「やはり口コミ機能は重要だ」「食べログに追いつけるか期待したい」といった、再建への期待を寄せる声が見受けられました。一方で、「今から巻き返せるのか？」「楽天らしさがどう出るのか気になる」といった、厳しい意見や、今後の展開を慎重に見極めようとする声も聞かれます。ユーザーのリアルな声が、サービスの改善にどう活かされるかが鍵となるでしょう。
私ども編集部は、この杉原新社長の戦略は、現在のグルメサイト業界の「消費者目線」という本質を捉えた、非常に理にかなった一手であると評価しています。特に「メニュー単位での評価」は、他の競合サービスを凌駕する強力な「差別化ポイント」となり得ると考えられます。グルメサイトは、単なる情報提供の場から、消費者同士の「体験共有」のプラットフォームへと進化しています。この機能強化が、低迷する業績を回復させ、「ぐるなび」を再び業界のトップランナーへと押し上げる起爆剤となることを強く期待したいものです。
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