2019年4月のチーズ輸入量が、前年同月と比較してなんと34%増という驚くべき伸びを見せました。これは、日本と海外との間で結ばれた重要な貿易協定、特に「環太平洋経済連携協定（TPP）」と「日欧経済連携協定（日欧EPA）」が、制度上の発効2年目を迎えて関税が引き下げられたことが大きく影響していると考えられます。この関税の引き下げは、私たち消費者がより手軽に、そして多様な種類のチーズを楽しめるようになる「チーズ革命」の始まりと言えるでしょう。
貿易統計によれば、2019年4月の輸入量は3万3858トンに達しており、中でも欧州連合（EU）からの輸入が顕著に増加しています。EUからの輸入量は前年同月比で57%増の1万3555トンとなり、この増加を強力に牽引していることが分かります。国別に見ると、オランダからの輸入が同84%増の4480トン、ドイツからの輸入に至っては同2.1倍の2244トンと、驚異的な伸びを示しているのです。
この輸入量の急増の背景には、日欧EPAによる具体的な関税の引き下げがあります。特に、輸入量の多い代表的な熟成チーズ、例えば日本でも人気の高いカマンベールやチェダーチーズなどの関税が、これまでの27.9%から26.1%に下がりました。わずかな数値に見えるかもしれませんが、莫大な取引量があるチーズ市場においては、価格競争力に直結する大きな変化です。また、TPPでも、ゴーダのような「ハードチーズ」と呼ばれる種類のチーズについて、将来的な関税の段階的な撤廃が決定しており、今後さらなる価格メリットが期待できるでしょう。
この関税引き下げと輸入量の増加のニュースに対して、SNS上でも大きな反響がありました。「やった！これで美味しいチーズが安く買える」「輸入チーズの種類が増えるのが楽しみ」「これはスーパーのチーズコーナーがますます充実するね」といった、消費者の期待感を示すポジティブな意見が多く見受けられました。特に、これまで価格が高くて手が出しにくかったヨーロッパ産の高品質なチーズを、より身近に楽しめるようになることへの喜びの声が目立っています。
📈とどまるところを知らない！日本のチーズ消費の現状
日本国内におけるチーズの消費量は、ここ数年、右肩上がりで増え続けている状況です。業界関係者も「ここ数年でスーパーなどのチーズの取り扱いが増えている」と指摘しており、その人気ぶりがうかがえます。Jミルク（東京・千代田）のデータによると、2017年度の消費量は過去最高の33万9165トンを記録し、その前の年度と比較しても5%増という増加ペースを維持しているのです。
私見ですが、このチーズ人気は一過性のものではなく、今後も加速していくでしょう。チーズは、料理の素材としてだけでなく、ワインやビールといったアルコールとのペアリングを楽しむ食品としても非常に優秀です。また、健康志向の高まりとともに、手軽に良質なタンパク質やカルシウムを摂取できる食品としても再評価されています。そこに今回の関税引き下げが加わることで、価格のハードルが下がり、これまで以上に消費の裾野が広がるのは確実で、まさに食卓の国際化が一段と進むことになるでしょう。
このように、貿易協定の発効2年目という節目を迎え、関税の引き下げという具体的なメリットが、驚異的な輸入量の増加という形で現れました。これは、世界中の美味しいチーズが、より手頃な価格で日本の食卓に並ぶ未来を示唆しています。この流れは、私たち消費者にとって非常に喜ばしいことであり、今後、どのような新しいチーズと出会えるのか、期待は高まるばかりです。
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