私たちの生活に欠かせない存在となったスマートフォンですが、その普及スピードには目を見張るものがあります。インターネット調査会社のマイボイスコムが2019年09月に実施した最新の調査によれば、国内のスマホ所有率はついに77％に達しました。2011年の調査開始以来、右肩上がりで成長を続けてきた普及率は、今まさに過去最高の水準を更新しています。
SNS上では「もはや持っていない人を探す方が難しい」「ガラケーからの乗り換えを真剣に考えている」といった声が相次いでおり、社会全体のデジタル化が加速している様子が伺えます。今回の調査は10代から70代まで、総勢10,299人という膨大な有効回答を得ており、現代日本のモバイル事情を鮮明に映し出していると言えるでしょう。
NTTドコモがシェア首位を堅持！一方で「格安スマホ」勢の勢いが止まらない
現在利用している通信事業者の内訳を見ると、NTTドコモが25％を占めてトップに君臨しています。長年培ってきた信頼感と通信品質が、多くのユーザーに支持されている理由かもしれません。続いてauが18％、ソフトバンクが11％と続きますが、特筆すべきは大手キャリア以外の台頭です。ワイモバイルが6％、そしてMVNOなどの「格安スマホ」勢が16％にまで拡大しています。
MVNOとは「仮想移動体通信事業者」の略称で、自社で回線を持たずに大手から借りることで安価なサービスを実現する仕組みを指します。この層が2017年の調査開始以来、最高比率を記録した点は注目に値します。もはや「安かろう悪かろう」というイメージは払拭され、賢い消費者の選択肢として完全に定着した印象を受けます。
今後の利用意向についても、実に72％もの人々がスマホを使いたいと回答しています。対照的に、利用したくないと考える層はわずか11％に留まりました。筆者の視点では、かつては操作の難しさがハードルとなっていましたが、現在は直感的な操作性やアプリの充実が、高齢層を含む幅広い世代を魅了しているのだと推察しています。
端末選びの基準に変化？「コスパ」重視とキャッシュレス時代の到来
スマホ選びでユーザーが最も重視するのは、57％の支持を集めた「本体価格」です。高性能化に伴い端末代金が高騰する中で、家計への負担を抑えたいという切実な願いが透けて見えます。また、52％が「バッテリーの持ち」、47％が「通信料金」を挙げており、毎日の使い勝手とランニングコストのバランスを厳しくチェックしているようです。
興味深い変化として、特定の会社に縛られない「SIMフリー端末」や「利用可能なスマホ決済」を重視する人が2018年09月の調査より増加しました。SIMフリーとは、どの会社の回線でも使える自由な端末のことです。スマホ決済の普及も、端末選びの新たな指標となっています。これは、モバイル端末が単なる連絡手段から「財布」そのものへと進化した証左ではないでしょうか。
機種変更時の動向については、56％の人が「同じ事業者を引き続き利用したい」と回答しており、保守的な傾向も見られます。しかし、事業者にこだわらない層も20％存在しており、今後の各社のサービス競争次第では、さらなる勢力図の塗り替えが起こる可能性を秘めています。より自由で、より家計に優しいスマホライフの選択肢が広がっているのです。
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