2020年度から順次、全国の学校で実施が始まる新しい学習指導要領は、従来の教育のあり方を大きく変革するものです。特に注目される英語やプログラミング教育の強化に加えて、「アクティブ・ラーニング」の導入が教育現場に大きな変化をもたらしています。これは、生徒が自ら課題を発見し、問題解決に取り組む、主体的な学びを意味するものです。これまでの指導ノウハウだけでは対応が難しいこの新しい指導法に対応するため、ベネッセホールディングス（HD）をはじめとする教育関連企業や、JTBのような異業種までが、画期的な教材開発を進めています。
新しい学習指導要領は、すでに移行措置が開始されており、一部の学校では実践がスタートしています。2020年度には小学校、2021年度には中学校で全面実施となり、2022年度からは高校にも導入される予定です。この指導要領が掲げる「主体的・対話的で深い学び」とは、単に知識を教え込むのではなく、集団での討論や体験を重視した教育を意味し、あらゆる教科を通じて「学び方」そのものを生徒に身に付けさせることを目的としているのです。
💡深まる探究学習への対応：学校現場のニーズに応える各社の戦略
高校では、従来の「総合的な学習の時間」に代わり「総合的な探究の時間」が始まります。これは、教員から与えられたテーマだけでなく、生徒が自らの興味に基づき課題を見つけ出し、主体的に調査・研究を進める学習です。この大きな変化に対応するため、各社は教材だけでなく、教員向けの指導案もセットで提供し、教育現場がスムーズにアクティブ・ラーニングを導入できるように手厚くサポートしています。
例えば、ベネッセHDは、総合的な探究の時間で使用する教材として「探究ナビ」を2019年2月にリリースしました。この教材は、探究の過程を「PDCAサイクル」（計画・実行・評価・改善の繰り返し）として捉え、生徒に主体性や思考力を習得させる内容になっています。中でも、探究の過程で重要となるポイントを36パターンに言語化したカード教材「探究PLカード」が大きな特徴であり、グループワークでの学びを深化させるための強力なツールとなるでしょう。
アクティブ・ラーニングという新しい概念は、新興企業にも大きなビジネスチャンスをもたらしています。2012年創業のスタートアップ企業、エナジード（東京・品川）が主力とする探究型学習用教材「ENAGEED（エナジード）」は、その代表例です。「人工知能などが進化するなか、人に求められる能力は何か」といった現代的なテーマを設け、グループワークを通じて課題発見力や問題解決能力を養います。同社は、2019年4月からはタブレット端末などで利用できる電子版の提供を開始し、デジタル時代に即した学びを提供しています。
異業種企業も、自社の持つコンテンツをこの新しい教育に活かそうと模索しています。旅行大手のJTBは、修学旅行に探究型学習の概念を取り入れた教材「修学旅行探究ノート」を2019年3月に発売しました。旅行前に課題を設定し、現地での見聞を整理・分析して成果をアウトプットするという一連の学習の流れをサポートするものです。多忙な教員にとって、新しい指導要領への対応に十分な時間を割くことは容易ではないため、教材と合わせて提供される指導ガイドは非常に心強い支援となることでしょう。各社は学校や教員を徹底的にサポートすることで、この教育変革を大きな商機へとつなげていく見込みです。
この教育改革の波は、従来の詰め込み型学習からの脱却であり、未来を生きる子供たちにとって真に必要な、自ら考え、行動する力を育むための重要な一歩だと考えられます。教育業界全体が、このアクティブ・ラーニングを機に、真に生徒のためになる教材と指導法を開発し続けることで、日本の教育水準はさらに高まっていくことでしょう。
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