【2019年6月24日付 記事】オフィス環境の未来を大きく変える可能性を秘めた、画期的な新製品が登場しました。オフィス機器大手のリコーが開発した、室内のわずかな光でも発電できる太陽電池を搭載したオフィス用デスクの提供が始まったのです。この**「エコなオフィス家具」は、環境への配慮と、万が一の際の電力確保という二つの大きな課題に応えるものとして、すでに大きな注目を集めていることでしょう。特に、デスクの主要な芯材に紙を使用するなど、随所に環境を意識した設計が盛り込まれており、SDGs（持続可能な開発目標）が叫ばれる現代において、企業の環境対策を力強く後押しする製品になると私は考えます。
この革新的なデスクは、ビルメンテナンス事業を手掛ける大成（名古屋市）とデザインオフィス ライン（東京・渋谷）が2019年6月10日から販売を開始した製品「ループライン ティーワン」に採用されています。デスクの天板には、リコーが独自に開発した小型の太陽電池が48枚も整然と並べられており、一般的なLED照明や蛍光灯の光を利用して充電できる仕組みです。発電された電力は、デスクに内蔵されたバッテリーに蓄えられ、このバッテリーからスマートフォンなどの電子機器を充電できます。充電されたバッテリーは持ち運びも可能なため、オフィスのレイアウト変更にも柔軟に対応できるでしょう。
特に注目すべきは、採用されているリコーの太陽電池が全固体型である点です。全固体型とは、電解質に液体の材料を使用せず、固体の材料のみで構成する電池を指します。リコーが長年培ってきた複合機の有機感光体の技術を応用して開発されており、液体を使わない構造のため、液漏れや腐食といったリスクを避け、高い安全性と耐久性を維持できるというメリットがあります。従来のオフィスにおける省エネ対策としては、再生可能エネルギーの導入や非常用の自家発電設備などが一般的でしたが、オフィス内で自立型の電源を設けるのは、極めて先進的な取り組みと言えるでしょう。
この製品が提供する価値は、日々の省エネルギーだけにとどまりません。もしも地震や台風などの災害に見舞われ、電力供給が途絶えてしまった場合でも、あらかじめ充電されたバッテリーからパソコンやスマートフォンなどの通信機器へ電力を供給できるのです。これは、オフィスのBCP**（事業継続計画）の観点からも非常に重要な要素であり、企業の危機管理能力を高める上で、導入を真剣に検討する価値があると思います。販売価格は、最も大きなサイズ（2.6メートル×1.2メートル）で税別116万3,000円からとなっており、内蔵バッテリーを使用する際は別途、保守費用として月額3万1,000円が必要となりますが、安心と環境配慮を同時に手に入れられると考えれば、十分に納得できる価格設定ではないでしょうか。
IoT時代に向けたリコーの戦略的展望
今回の太陽電池搭載デスクの発売は、リコーの今後の事業展開における重要な一歩と位置付けられています。同社は、この製品を**「エネルギーハーベスト（環境発電）」の第1弾となる戦略製品と捉えています。エネルギーハーベストとは、光、熱、振動といった環境中に存在する微小なエネルギーを収集し、電力に変換する技術のことで、近年、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）分野で特に期待が高まっています。IoTの普及により、あらゆるものがインターネットに接続され、センサーや通信端末などの常時電源が必要な機器が増加すると見込まれています。
リコーは、自立型電源の開発を進めることで、IoT機器をはじめとした、常に電源が必要となる製品群への需要を取り込む戦略です。電源確保の制約がなくなることで、オフィス内のセンサー配置やネットワーク構築の自由度が格段に増すことでしょう。この製品は、単なるデスクという家具ではなく、来るべきIoT**社会のインフラを支える「電源供給ステーション」としての役割を担うことになるかもしれません。その技術の応用範囲はオフィスに留まらず、私たちの日常生活の様々な場面で活用される可能性を秘めており、今後のリコーの技術開発に大いに期待が高まります。
このニュースに対し、SNS上では「エコなだけじゃなく、非常時にも使えるのは素晴らしい！」「おしゃれなオフィスにぴったり」「全固体電池が実用化されてきたことに未来を感じる」といった好意的な意見が多く見受けられました。特に、災害時の電源として役立つ点への評価が高く、環境意識の高まりとともに、防災意識の高いユーザー層からの関心も集めているようです。リコーの技術が、未来のオフィスと私たちの生活に、新たな安心と快適性をもたらすことは間違いないでしょう。
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