ビール業界に大きな激震が走る1年が幕を開けました。アサヒグループホールディングスの小路明善社長は、激動の時代を乗り越えるための新たな決意を語っています。2019年を振り返ると、オーストラリアの大型買収という大きなチャンスを掴んだ一方で、日韓関係の冷え込みによる輸出減や減収減益という厳しい現実にも直面しました。まさに予測困難な荒波を突き進んできたと言えるでしょう。
こうした苦境の中でも、同社は未来を見据えた攻めの姿勢を崩していません。2020年1月8日現在、小路社長が掲げるキーワードは躍動の「躍」です。グローバル市場での存在感を高め、利払い前・税引き前・有形無形資産償却前利益を指す「EBITDA」で4000億円規模という強固な事業基盤の確立を目指しています。この指標は企業の真の稼ぐ力を示すものであり、世界に挑む足がかりとなります。
量から質への大転換！ビール4社が競う新時代の生き残り戦略
国内市場において、アサヒビールは従来の販売数量を追い求めるスタイルから、商品の価値を重視する「バリュー経営」への転換を宣言しました。ビール消費が減少傾向にある中、看板商品である「スーパードライ」をはじめとする主要ブランドに注力し、利益の7割から8割を稼ぎ出す構造改革に挑みます。単なる価格競争ではなく、ファンの心を掴むブランド力で勝負する構えです。
インターネット上では、この大胆な戦略に対して「安売り合戦から脱却するのは素晴らしい」「スーパードライの味が変わらず愛され続ける工夫に期待したい」といったポジティブな声が多数寄せられています。一方で、若者のビール離れを懸念するファンからは「若い世代が手に取りたくなるような、新しい仕掛けがもっと見たい」というリアルな本音も呟かれていました。
若年層の開拓に向けて、同社は30代や40代に「最初の1杯」として選んでもらうアプローチや、女性向けのフルーティーなカクテルビールの提案に力を注ぐ方針です。消費者のライフスタイルに寄り添い、高くても買いたくなる価値を提供できるかが成否を分けます。単なる値下げに頼らない姿勢こそが、これからの多価値化時代を生き抜く道標になるはずです。
2020年10月の酒税改正を見据えたアサヒのプライド
2020年10月に予定されている酒税改正は、業界にとって最大のターニングポイントとなります。増税となる第三のビールの駆け込み需要対策は講じるものの、減税されるビールへの依存を戦略の主軸には据えないという、小路社長の毅然とした態度が印象的です。価格の安さだけで選ばれるのではなく、本質的な商品力で選ばれる時代がやってくることを見抜いています。
将来的には酒税が一本化される見通しですが、店頭価格の二極化は続くと予想されており、メーカー各社はブランドの資産価値をいかに高めるかが問われるでしょう。私個人としても、この「価値で勝負する」というアサヒの挑戦を強く支持します。安さだけを競う市場は長続きせず、消費者が本当に満足できる上質なビール文化を育むことこそが、豊かな未来に繋がります。
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