東京株式市場が驚きと興奮に包まれました。2020年1月10日、ソニーの株価が急上昇を見せ、一時は前日比で112円高い7,916円まで到達したのです。これにより、企業の価値を現す指標である時価総額が、一時的に10兆円の大台へと復帰しました。この大記録は、ITバブルの追い風を受けて市場が沸いた2000年以来、実に約19年ぶりの快挙となります。昨年来高値を塗り替えるこの躍進劇に、日本の製造業の底力を見た気がして胸が熱くなりますね。
ネット上でもこのニュースは瞬く間に拡散され、SNSでは驚きと称賛の声が溢れ返っています。「ソニー復活のニュースは本当に嬉しい」「かつての輝きを取り戻した」といったオールドファンからの熱いエールだけでなく、投資家たちの間でも「今後の成長性にも期待できる」と大きな注目を集めていました。取引終了間際には少し伸び悩み、終値での10兆円キープには届かなかったものの、市場へ与えたインパクトと期待感の大きさは計り知れません。
世界をリードする半導体技術とスマホの進化がもたらした奇跡
この劇的な株価上昇を牽引した最大の功労者は、スマートフォンなどの心臓部を支える半導体事業です。特にソニーが世界市場で約5割という圧倒的なシェアを誇る「CMOS（相補性金属酸化膜半導体）イメージセンサー」への期待が、株価を大きく押し上げました。これは、カメラのレンズから入った光を電気信号へと変換し、美しいデジタル画像を作り出す、いわば人間の「目」の役割を果たす超重要パーツのことです。デジタル社会には欠かせない技術と言えます。
最近のスマホは、1台の端末に複数のカメラを搭載する「複眼化」が世界的なトレンドになっています。この背景がイメージセンサーの需要を爆発的に高めました。好調な波に乗るソニーは、2019年10月の時点で、2020年3月期における半導体部門の営業利益予想を当初の計画から550億円も上方修正しています。これほどの強気な姿勢を見せられるのも、世界に誇る独自の技術力と、確固たる市場シェアがあるからこその特権ではないでしょうか。
暗黒の時代を乗り越えたエンタメ戦略と自動車分野への大いなる期待
かつてソニーの時価総額は2000年に14兆円に達しましたが、テレビ事業などの苦戦により、2012年には一時7,000億円台まで激減する苦難の時代を経験しています。そこから同社は、ゲームや音楽といったエンターテインメント部門を中心とした構造改革を断行し、見事に業績をV字回復させました。2019年3月期の連結営業利益では、2期連続で過去最高益を更新するという素晴らしい快挙を成し遂げ、完全復活の足がかりを築いたのです。
筆者は、今回の10兆円復帰は単なる復活劇の通過点に過ぎないと感じています。なぜなら今後は、自動運転技術の発展を見据えた自動車分野において、ソニーのイメージセンサーの需要がさらに高まることが確実視されているからです。これまでのスマホ中心の市場から、次世代モビリティという未知の巨大市場へシフトしていく同社の成長戦略には、ワクワクさせられます。日本を代表するテック企業の挑戦から、今後も一瞬たりとも目が離せません。
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