2020年3月24日、日本を代表する巨大企業であるトヨタ自動車とNTTが、次世代都市「スマートシティ」の共同開発に向けた資本・業務提携を電撃発表しました。互いに約2000億円を投じるというこのビッグニュースは、SNS上でも「日本連合の逆襲が始まった」「未来の街づくりが楽しみ」と大きな話題を呼んでいます。スマートシティとは、IT技術を活用して街全体のインフラやデータを効率的に管理し、最適化した未来型都市のことです。最先端技術が詰まった新しい街の誕生に、多くの人が胸を躍らせているのでしょう。
両社は次世代の超高速・大容量通信規格である「5G」を駆使し、自動車の移動データなどを集めて渋滞解消や都市の効率化を目指す方針です。ここで注目すべきは、集めたデータを1社で独占しないという「オープン」な戦略を取っている点でしょう。これにより、多くの協力企業を巻き込んだ一大陣営の構築を目指しています。この動きの背景には、米国のIT巨人である「GAFA」、すなわちグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンといった巨大プラットフォーム企業に対抗する狙いが透けて見えます。
NTTの澤田純社長が会見で「この構造でGAFAに対抗する」と力強く宣言した通り、データの主権を市民や都市に返す姿勢は非常に画期的です。トヨタの豊田章男社長も、対等な出資こそが長期的な信頼関係の基盤になると熱弁を振るっていました。この壮大な計画は、2021年に着工予定の静岡県裾野市の「ウーブン・シティ」や、東京の品川駅近くにある「NTT街区」から具体化される予定です。日本の技術を結集した一大プロジェクトの動向から、今後も目が離せません。
しかし現在、世界は新型コロナウイルスという目に見えない脅威によって、大混乱の渦中にあります。感染が急速に拡大する地球規模の危機は、まるで戦争状態のような緊迫感を私たちに与えていると言わざるを得ません。このウイルスは感染力が非常に高く、21世紀に生きる私たちが初めて直面した「誰もが死を意識せざるを得ない病」です。多くの科学者が以前からパンデミック、すなわち世界的な感染症の大流行を警告していたにもかかわらず、人類は備えを怠ってしまいました。
一刻も早いワクチン開発が望まれますが、有事の際の国際連携や硬直化した医療体制の課題が浮き彫りになっています。日本は欧米に比べて現時点での犠牲者は少ないものの、いつ感染爆発が起きてもおかしくない崖っぷちに立たされているのが現状です。医療崩壊を防ぐためには、人工呼吸器などの最先端医療を駆使することに加え、災害時に患者の重症度に応じて治療の優先順位を決める「トリアージ」の視点も欠かせません。一人ひとりが危機感を持つ必要があります。[/p>
私は、今回発表されたスマートシティ構想こそが、こうした感染症危機を乗り越える次世代のインフラになり得ると確信しています。5Gを活用した高精度なデータ分析やオンライン診療が街全体に組み込まれれば、パンデミック発生時にも迅速で的確な対応が可能になるはずです。ただ効率的な街を作るだけでなく、人命を救う強靭な社会基盤としての未来都市に進化させるべきではないでしょうか。企業の枠を超えた日本連合の挑戦が、暗い世界を照らす希望の光となることを切に願います。
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