深刻化する人手不足の切り札として、シニア層（高齢者）の活躍に期待が集まっています。特に外食産業、いわゆる飲食業において、現在よりもさらにシニア人材を積極的に採用したいという強い意欲が、2019年6月27日に公表された就職情報会社マイナビの調査によって明らかになりました。すでにシニアを雇用している飲食業の企業は49%でしたが、今後雇用したいと回答した企業は61.8%に達しており、その差は12.8ポイントと他業種に比べて特に高い関心がうかがえます。年齢にかかわらず、誰もが働きやすい環境整備が、今後ますます各社に求められるでしょう。
この調査は、半年以内に非正規雇用の採用業務に携わった担当者1,519人を対象に、2019年5月10日から20日までの期間、インターネットを通じて実施されたものです。業種全体で見てみますと、シニアの雇用を「すでに実施している」企業は63%にのぼります。特に警備業が85.5%、介護業が84.5%、スーパーなどの接客業が74.3%と、高い割合でシニア人材の受け入れが進んでいる状況です。今後もシニアの採用を継続・新規実施したいかという問いに対しても、全体では62.1%と高い水準を維持しており、警備や介護では引き続き採用意欲が強いことが分かります。
その中でも飲食業の採用意欲の高さは際立っています。すでに雇用している企業が半数以下であったにもかかわらず、今後採用したいとする企業が6割を超え、シニア人材への期待感が急上昇していることが見て取れるのです。企業がシニアを採用したいと考える理由のトップは「人手不足の解消・改善」で56.1%と過半数を占めています。これに続くのが、「専門性が高い・経験が豊富」という理由で37.7%、そして「採用基準に年齢は関係ない」が29.4%となっています。
これらのデータから見えてくるのは、飲食業界が単なる「頭数」としてシニアを求めているのではなく、長年のキャリアで培われた専門性や豊富な経験を、店舗運営や若手育成に活かしたいと考えている姿勢ではないでしょうか。料理の技術や接客のノウハウといったスキルを兼ね備えたシニア人材は、慢性的な人手不足という喫緊の課題を解決するだけでなく、サービスの質を高める上でも非常に重要な存在となるに違いありません。
一方で、シニアを採用したくない理由としては、「体力面・健康面が不安」が57.7%と最も多く、過半数にのぼりました。この不安を払拭し、シニア層が長く活躍できる環境を整えることが重要です。具体的に企業がすでに取り組んでいる施策としては、65歳以上を再雇用しているケースが4割で最多でした。再雇用とは、定年を迎えた従業員を再び雇用する制度のことです。また、「体力に応じた仕事内容や仕事量」への配慮が31.8%、「短時間労働の導入」が25.4%と続いており、シニアの状況に合わせた柔軟な働き方の提供が鍵を握っていると言えるでしょう。
シニア雇用は企業と社会に好循環をもたらすでしょう
私見になりますが、シニア層の雇用拡大は、企業の持続的な成長と、高齢化社会における社会全体の活力維持という、二つの大きなメリットをもたらす素晴らしい取り組みであると考えられます。特に飲食業のような「人と人」との関わりが深い業界では、シニアの持つ落ち着きや人生経験が、きめ細やかな顧客サービスへと繋がり、企業価値の向上に直結する可能性を秘めています。採用の障壁となっている体力面や健康面への不安も、仕事内容の工夫や勤務時間の調整といった企業の努力によって、乗り越えられるはずです。
SNS上でもこの話題は「高齢者の知恵と経験は宝」「短時間でいいから働きたい人は多いはず」といったポジティブな意見が多く見られ、企業の取り組みを応援する声が目立ちます。中には「健康不安の解消は、シニア自身の意識改革も必要」といった、採用される側への期待を示す意見も散見されました。シニアが培ってきた能力を最大限に活かせる職場環境を整備し、企業がその力を引き出すことで、日本社会全体の「人財」不足の解消に大きく貢献することが期待されます。
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