日本の食卓を支える食品スーパー業界から、明るい兆しが見え始めました。日本スーパーマーケット協会をはじめとする業界3団体がまとめた2019年4月の景気動向調査によりますと、現状の景気判断を示すDI（ディフュージョン・インデックス）が前月から0.7ポイント改善し、44.9となりました。これは、3カ月連続でのプラス改善であり、特に高騰が続いていた青果の相場が平年並みに落ち着いた影響が大きく出ていると分析されています。また、2〜3カ月先の景況感を示す見通しDIも1.6ポイント改善し、42.8となっており、業界全体に緩やかな回復基調が見て取れるでしょう。
経営状況に関するDIでは、基準となる**「0」を上回った分野は少ないものの、7分野のうち5分野が前月から改善を見せています。しかし、飲料や乳製品などで相次いだ値上げの影響により、食品仕入れ原価DIは1.7ポイント上昇の7.1となりました。これは、メーカーからの仕入れ価格、つまり専門用語でいう原価が高くなっていることを示しており、スーパーにとっては利益を圧迫する要因の一つであると言えます。
📉「客数減・客単価増」が続く市場の構造
消費者行動を見ると、客単価DIは5.8ポイント上昇の2を記録し、客単価は改善している一方で、来客数DIは3ポイント減のマイナス13.9と、来店客の減少傾向は止まっていません。このデータは、お客様がスーパーへ来店する回数は減っているものの、一度の買い物で購入する金額が増えているという、まさに「客数減・客単価増」という市場構造が続いていることを示しています。SNSでは「青果が安くなって助かる」「値上がり前に買いだめした」といった声がある一方で、「少しでも安いスーパーを探して買い回っている」というコメントも多く見られ、消費者の節約志向は依然として根強いことがうかがえます。
商品別では、7分野のうち4分野がマイナスとなりました。畜産DIは豚肉などの不調が響き、6.9ポイント低下のマイナス9.5です。また、例年より気温が低かった影響で飲料やアイスクリームの売れ行きが悪く、日配DIは2.2ポイント下げてマイナス10.7となりました。ここでいう日配（にっぱい）とは、豆腐や牛乳、パン、麺類など、日ごとに配送される、消費期限が比較的短い食料品を指す専門用語です。
🌸花見と生鮮品相場の落ち着きが追い風に
暗い話題ばかりではありません。水産DIは、刺し身の盛り合わせなどの売れ行きが好調で1.5ポイント上げてマイナス0.8となっています。さらに、花見の需要が追い風となり、総菜DIは3ポイント上昇の0.8とプラスに転じました。そして、景況感改善の最大の要因である青果DIは、なんと14.8ポイントもの大幅な改善を見せ、マイナス8.2まで回復しています。青果相場が平年並みに戻ったことで、家計の負担感が軽減され、同時にスーパーの仕入れコストも安定してきたと言えるでしょう。
私自身の考えとしては、この景況感の改善はあくまで仕入れ原価の安定によるものが大きく、小売りの生命線である来客数の減少傾向は、引き続き深刻な課題であると感じています。今後は、値上げが続く加工食品や日配品に対して、どのようにして商品の魅力を高め、お客様の購買意欲を刺激するかが問われます。高付加価値を持つオリジナル商品の開発や、店舗での「食の提案」**を強化するなど、単価増と客数維持の両立を目指す戦略が、食品スーパーの生き残りの鍵になるのではないでしょうか。
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