東北の太平洋沿岸に広がる豊かな海、三陸の恵みが今、国境を越えて世界中の食卓へ届けられようとしています。仙台市に拠点を置く「三陸コーポレーション」などの地域商社が、水産加工品の輸出を力強く牽引しているのです。こうした動きを後押しすべく、東北経済産業局も2019年06月に水産業活性化に向けた画期的な提言を公表しました。官民が手を取り合い、震災からの真の復興を目指す熱い挑戦が続いています。
三陸コーポレーションは、2019年度中にインドやオーストラリア、そしてロシアで開催される大規模な食品見本市への出展を計画しています。特に注目を集めているのが、2019年04月からマレーシアで先行販売されている「魚肉ソーセージ」です。この商品は、2019年08月にインド、2019年09月にはシドニーやモスクワでの展開が予定されており、三陸の技術力が世界各地で試される重要な局面を迎えています。
ここで特筆すべきは、イスラム教の教えに基づいた「ハラル認証」を取得している点でしょう。ハラル認証とは、イスラム教徒の方々が安心して口にできるよう、原材料や製造工程が戒律に従っていることを証明する制度のことです。このソーセージは常温で2年間も保存が可能で、低カロリーという特性も備えています。健康志向が高まる現代において、宗教的な背景を持つ国々だけでなく、欧米諸国でも大きな需要が見込まれるはずです。
SNS上では「日本の魚肉ソーセージが海外でヘルシーフードとして広まるのは誇らしい」「ハラル対応はこれからのグローバル戦略に欠かせない視点だ」といった、前向きな応援コメントが目立ちます。三陸の企業が地道に積み重ねてきた努力が、インターネットを通じて広く共感を呼んでいるようです。同社は2020年度中に、この魚肉ソーセージだけで3億円という高い売上目標を掲げており、その期待値の高さがうかがえます。
海外ニーズを捉えた戦略的な商品展開と官民連携の支援体制
地域の特性を活かした新商品の開発も、着実に進められています。例えば、岩手県大船渡市の「国洋」が開発を手がけるサケの皮を揚げたチップスは、シンガポールなどで高い人気を誇るスナックから着想を得たものです。ゆずこしょう味やワサビじょうゆ味といった日本独自の風味を加え、2019年内には市場に投入される予定となっています。現地のトレンドに和のエッセンスを融合させる手法は、非常に賢明な戦略と言えるでしょう。
さらに「東北・食文化輸出推進事業協同組合」も、2019年からベトナムの食品見本市へ初参戦を果たします。こちらは、宮城県石巻市の「ヤマナカ」が現地で培ってきた販路を最大限に活用する方針です。約30社が加盟するこの組合は、仙台国際空港を拠点にタイやシンガポールへのカキ輸出などで実績を積み上げてきました。既存のネットワークを活かしつつ、新たな市場を開拓するスピード感には目を見張るものがあります。
一方で、課題がまったくないわけではありません。東北経済産業局の調査によれば、インフラの復旧は進んだものの、約7割の事業者が震災前より売上が減少しているという厳しい現実も浮き彫りになりました。多くの企業が「商品開発力の不足」を悩みの種として挙げています。これに対し、当局は東北大学と連携した研究会や、優秀な人材の確保を支援する体制を整えました。まさに地域が一丸となってブランド化を進めているのです。
私自身の見解としましては、三陸の素晴らしい食材が「復興」という文脈を超え、純粋に「世界一のブランド」として評価される日は近いと確信しています。伝統を守るだけでなく、ハラル認証や現地の嗜好に合わせた味付けなど、柔軟に変化を受け入れる姿勢こそが成功の鍵となるでしょう。三陸の海が育んだ命の輝きが、世界中の人々の笑顔につながることを願ってやみません。これからの展開から、一瞬たりとも目が離せませんね。
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