2019年11月07日、日本の誇る自動車王者トヨタ自動車が、電気自動車（EV）シフトへ向けた極めて重要な一手を打ち出しました。中国のEV最大手である比亜迪（BYD）と、次世代の電気自動車を共同開発するための合弁会社を2020年後半に設立すると発表したのです。世界最大の自動車市場である中国を舞台に、両社の強みを融合させた新たな開発体制が整うことになります。
このニュースに対し、SNSでは「ついにトヨタが本気でEVへ舵を切った」「BYDとのタッグは最強すぎる」といった驚きと期待の入り混じった声が相次いでいます。今回の提携では、車両そのものだけでなく、車の骨格となる「プラットフォーム（車台）」や主要部品に至るまでを共同で開発する計画です。プラットフォームとは、エンジンやサスペンションを支える土台部分のことで、これを共通化することで開発コストを抑えつつ高性能な車を作ることが可能になります。
日中の技術が融合！対等なパートナーシップが描く新戦略
新しく設立される会社は、トヨタとBYDが半分ずつ出資する「折半出資」の形をとります。経営トップである董事長（会長に相当）はトヨタから、実務の責任者である総経理（社長に相当）はBYDから選出される予定です。両社が互いに技術者を派遣し合うことで、トヨタが長年培ってきた品質管理と、BYDが持つスピーディーな電池・EV技術の融合を目指しています。
私自身の見解を述べれば、この提携は単なる協力関係以上の意味を持っています。これまでハイブリッド車で独走してきたトヨタが、新興勢力であるBYDと対等な立場で組むという事実は、自動車業界のパワーバランスが劇的に変化している象徴ではないでしょうか。プライドを捨ててでも最速で最適な技術を吸収し、市場の要求に応えようとするトヨタの貪欲な姿勢には、業界リーダーとしての凄みを感じます。
2019年11月08日現在、資本金や具体的な人員規模については今後詰められる段階にありますが、2020年後半のスタートに向けて準備は着実に進んでいます。環境規制が厳格化する中国市場において、この日中連合がどのような革新的モデルを世に送り出すのか。エンジン車から電気自動車へという歴史的な転換期において、両社の動向から一瞬たりとも目が離せません。
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