理系の男性が圧倒的多数を占め、かつては閉鎖的な「ボーイズ・クラブ」とも揶揄されてきたアメリカのIT業界に、今まさに新しい風が吹き荒れています。アップルやアマゾンといった世界を牽引する主要IT企業10社において、取締役に占める女性の割合が2019年12月に初めて30％の大台を突破いたしました。SNS上でも「ついに時代が動き出した」「多様性のある視点が革新的なサービスを生み出すはず」といった、変化を歓迎する好意的な声が数多く寄せられ、大きな反響を呼んでいます。
今回の調査対象となったのは、GAFAを含む時価総額が極めて大きいトップ企業10社です。2009年時点での女性取締役の割合は18％未満に過ぎず、2014年になっても約20％と、長らく膠着状態が続いていました。しかし、2019年12月にグーグルの持ち株会社であるアルファベットが、ノーベル化学賞に輝いたフランシス・アーノルド教授を迎え入れたことで、10社合計の女性取締役は32名に達しました。これにより、比率は一気に30％を超える快挙となったのです。
アメリカ全体の時価総額上位3000社における女性役員の割合は、2019年9月30日時点で21％にとどまっています。さらに日本の東証1部上場企業に目を向けると、その割合はわずか5％程度にすぎません。これら国内外の平均的な実績と比較しても、米IT大手の動きがいかに先進的でスピーディーであるかが浮き彫りになります。中でも際立っているのがアマゾンであり、かつて株主から女性登用の拡大を求める強い提案を受けた経緯を見事に跳ね返しました。
アマゾンは2018年時点で3名だった女性取締役を、2019年2月にスターバックスの最高執行責任者であるロザリンド・ブルーワー氏らを起用することで5名へと増員しました。これにより、主要10社の中で最高値となる50％の比率を達成しています。こうした躍進の背景には、性別や人種に縛られない多様な視点、すなわち「ダイバーシティ」の確保を求める市場や株主からの強力な後押しがあります。企業の持続的な成長には、多様な顧客の声に寄り添う経営体制が不可欠です。
また、経営陣による不祥事やセクシャルハラスメント問題を軽視させないためのガバナンス強化も、女性登用を促す一因となっています。さらに、多くのIT企業が拠点を置くカリフォルニア州で2018年9月に成立した法規制も大きな契機となりました。この法律は、上場企業に対して女性取締役の起用を義務付けるもので、2021年までには規模に応じてさらなる増員を求めています。法的な強制力と市場の要請が、企業を力強く突き動かしている証拠と言えるでしょう。
一方で、新しい芽である新興企業の領域でも女性の活躍は見られます。女性が創業した企業によるベンチャーキャピタルからの資金調達額は、2019年に183億ドルに達して過去最高を記録しました。しかしながら、資金調達全体に占める割合はまだ11％程度であり、女性のみの創業企業に限定すると3％未満という厳しい現実も残されています。業界内からは「経営を担えるだけの人材が未だに不足している」という、育成面での本音も漏れ聞こえてくるのが現状です。
私は、この動きを単なる数合わせのパフォーマンスに終わらせてはならないと考えます。単に役職へ女性を配置する「外圧への対応」ではなく、誰もが公正に評価される社内制度の構築が急務です。男性中心だった土壌を根本から耕し、一人ひとりが自然にキャリアを築ける環境を整えることこそが、真のダイバーシティへの道ではないでしょうか。一時的な流行で終わらせず、長期的な視野で次世代のリーダーを育てる仕組み作りを、業界全体で進めていくことを切に願います。
コメント