静岡県焼津市に拠点を置き、天然素材の可能性を追求し続ける焼津水産化学工業が、2019年12月16日付で実施する大幅な組織改編と人事異動を発表しました。今回の発表で最も注目を集めているのは、山田潤社長自らが開発本部長を兼務するという異例の体制変更です。トップが直接現場の指揮を執る姿からは、研究開発を経営の最優先事項に据えるという強い決意が伺えます。
また、取締役の石川真理子氏が新たに執行役員として新規事業を担当することも決まりました。これまで品質保証の要として同社を支えてきた石川氏が、未知の領域を切り拓く役割を担うことになります。SNS上では「老舗企業が攻めの姿勢に転じた」「社長自ら開発を見るのはスピード感が上がりそう」といった、変革への期待を寄せる声が目立っています。
最適配置で挑むグローバル戦略と品質の更なる向上
生産現場や海外戦略においても、戦略的な人事配置がなされています。海外事業を牽引してきた田中勝弘氏が生産本部長へ、そして開発の最前線にいた内山毅彦氏が品質保証本部長へと、それぞれの知見を隣接する部門で活かす「クロスオーバー」な異動が特徴的です。専門分野を横断することで、組織の硬直化を防ぎ、新たな視点での業務改善が期待できるでしょう。
ここで使われる「執行役員」とは、取締役が決めた経営方針に従って、実際の業務執行に責任を持つ役職を指します。経営と実行を切り分けることで、より迅速な意思決定を可能にする仕組みです。各本部でも部長級の細かな入れ替えが行われており、営業と製造の相互理解を深めるための「現場主義」を徹底した人事であることが読み取れます。
編集者としての私見ですが、今回のような大規模なシャッフルは、停滞を打破するための劇薬にもなり得ます。特に社長が開発を兼務する点は、技術革新を急ぐ現代において非常に理に適った戦略です。単なる役職の変更に留まらず、各個人のキャリアを活かした再配置によって、2019年末に向けた同社の飛躍は確かなものになるに違いありません。
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