東京・アンテナショップ最新トレンド！過去最多79店舗の魅力と売上ランキングを徹底解説

東京の街を歩けば、日本各地の美味しいものや伝統工芸に出会える「アンテナショップ」を目にすることが多いでしょう。一般財団法人地域活性化センターが2019年12月05日に発表した調査結果によれば、都内に設置された自治体の拠点は、2018年度から3店舗増加して過去最多の79店舗に達しました。

アンテナショップとは、地方自治体が特産品の販売や観光PRを目的に、大消費地である東京などで運営する店舗を指します。2019年04月01日時点の集計では、長崎県平戸市、福岡県、そして兵庫県洲本市の3自治体が新たに拠点を構え、地方の魅力を発信する競争はますます激化している印象を受けますね。

SNS上では「旅行に行けなくても現地の味が手に入る」と喜びの声が上がる一方で、「店舗が増えすぎてどこに行けばいいか迷う」といった贅沢な悩みも散見されます。各自治体が趣向を凝らした店舗作りを行っているため、もはや単なる直売所の枠を超えた、ちょっとしたテーマパークのような盛り上がりを見せているのでしょう。

圧倒的な支持を誇る「北海道」と「広島」の二大巨頭

2018年度の年間売上高に注目すると、10億円を超える驚異的な数字を叩き出した店舗が2つ存在します。一つは2年連続でトップを走る「北海道どさんこプラザ有楽町店」、もう一つは「ひろしまブランドショップTAU」であり、その集客力の高さは他を寄せ付けない圧倒的なものと言えます。

北海道の海産物やスイーツ、広島の瀬戸内グルメといったブランド力の強さは、都心に住む人々の心をしっかりと掴んでいるようです。かつては情報発信が主目的でしたが、現在ではビジネスとしての成功も求められるシビアな世界となっており、ヒット商品の有無が店舗の命運を分けるといっても過言ではありません。

その他の売上規模では、5億円から7億円の層に沖縄県の「銀座わしたショップ」や岩手県の「いわて銀河プラザ」など5店舗が名を連ねています。最も多い層は1億円から3億円未満の店舗で、全体の約37パーセントを占めており、各自治体が安定した経営を目指して奮闘している姿が目に浮かびます。

入館者数に関しても、北海道をはじめとする4店舗が年間100万人以上を記録しており、東京における地方文化への関心は非常に高い状態が続いています。個人的には、ただ売上を追うだけでなく、その土地の「空気感」をいかに体験させるかが、今後のリピーター獲得の鍵になると考えています。