日本のフォーマルウェア界を牽引し続ける「東京ソワール」が、2020年1月1日付で大胆な組織改革と人事異動を実施することを発表しました。今回の発表は、単なる役職の交代に留まらず、時代の変化に即応しようとする企業の強い意志が感じられる内容となっています。SNS上では「老舗ブランドがデジタルに本腰を入れるのは興味深い」「冠婚葬祭のスタイルも変わる中で、どのような戦略を打ち出すのか楽しみ」といった期待の声が寄せられています。
今回の改革における最大の注目点は、従来の「経営企画本部」を「経営戦略本部」へと改称し、その傘下に「デジタル戦略部」を新設することです。デジタル戦略とは、IT技術を駆使して顧客体験を向上させたり、新たなビジネスモデルを構築したりすることを指します。ECサイトの拡充やSNSを活用したマーケティング、さらにはデータの利活用など、フォーマル市場におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させる狙いがあるのでしょう。
新体制を支える精鋭たちの布陣
人事面では、2020年1月1日より小泉純一氏が経営戦略担当および取締役兼常務執行役員商品統括本部長を務めることになりました。また、経営戦略本部長兼経営企画を担当する大島和俊執行役員が、新設されるデジタル戦略部を統括します。現場に近いポジションでは、宮本英治執行役員が専門店・通販事業部長に就任し、リアル店舗とオンラインの融合を推進していく構えです。
商品開発の根幹となる「商品統括本部」も強化されます。百貨店とチェーンストアの各企画部門を統合し、新たに商品統括本部企画部を設置。これにより、販路ごとの垣根を超えた効率的な商品開発が可能になるはずです。技術開発部長には奥井伴子氏が就任し、伝統的な縫製技術と新しい感性の融合を図ります。一連の動きからは、組織をスリム化しつつ、意思決定のスピードを速めようとする合理的な姿勢が伺えます。
編集者の視点から見れば、冠婚葬祭という「伝統」を重んじる業界において、あえて「デジタル戦略」を前面に押し出した今回の刷新は非常に勇気ある決断だと感じます。画一的なフォーマルの形が崩れつつある現代において、個々のライフスタイルに寄り添う提案ができるかどうか。2020年1月1日からの新体制が、東京ソワールにどのような新しい風を吹き込み、市場にどのような変化をもたらすのか目が離せません。
コメント