株式市場の冷え込みを吹き飛ばすような、驚きのニュースが飛び込んできました。日本証券金融（通称：日証金）は、2020年1月17日の申し込み分（品貸しの申し込み受け付け日としては2020年1月20日分）から、東芝プラントシステム株式会社の株式に関する貸借取引の「品貸し料」について、その最高料率を通常の10倍に引き上げることを決定したのです。
ここで、少し難しい専門用語の解説をしておきましょう。「貸借取引（たいしゃくとりひき）」とは、証券会社が顧客に株を貸し出すための仕組みを指します。また「品貸し料（しながしりょう）」とは、市場で貸し出す株が不足した際に、株を借りて空売りをしている人（売り方）が、株を貸してくれている人（買い方）に支払う一種のレンタル料のようなものです。
今回の措置は、このレンタル料の上限がいつもの10倍に跳ね上がることを意味しています。いわゆる「逆日歩（ぎゃくひふ）」が高騰するリスクが急上昇したため、SNS上でも投資家たちの間で大きな話題となりました。ネット上では「売り方は完全に踏み上げられるリスクがある」「週明けの株価はどうなるんだ」といった、驚きや警戒のツイートが相次いで投稿されています。
編集部としては、今回の決定は東芝プラントシステム株に対する市場の思惑が激しく交錯している証拠だと考えています。品貸し料が10倍になるということは、それだけ「株を借りたい人（空売りしたい人）」が殺到している、あるいは市場の流通株が極端に減っているというシグナルです。これは売り方にとっては大打撃ですが、逆に買い方にとっては大きなチャンスになる可能性を秘めています。
このように貸借取引のルールが急変する局面では、株価が思わぬ方向へ乱高下することが珍しくありません。特に週明けの2020年1月20日以降は、売り方の買い戻しによる株価の急騰、いわゆる「踏み上げ」が発生する可能性にも注目が集まるでしょう。投資家の皆様におかれましては、SNSの過熱した雰囲気に呑まれることなく、市場の需給関係を冷静に見極めて行動することが求められそうです。
コメント