大学教育の現場がいま、大きな変革の時を迎えています。東北大学、熊本大学、大阪府立大学、立教大学の4校は、企業での豊かな経験を教育に活かす「実務家教員」を育成するため、2021年04月01日から共同で養成コースを開設することを発表しました。民間企業や自治体で培った専門的な知見を、次世代を担う学生たちにダイレクトに伝える。そんな新しい教育の形が、いよいよ本格的に動き出そうとしています。
そもそも「実務家教員」とは、学術的な研究だけでなく、企業や官公庁などの第一線で働いた経験を持つ教員のことを指します。近年、大学には理論だけでなく、社会で即戦力として通用する「実践的なスキル」を教える役割が強く求められるようになりました。そこで、ビジネスの最前線を知る社会人が大学の教壇に立つことで、より具体的で生きた学びを提供しようという狙いがあるのです。SNS上でも「現場のリアルな話を聞けるのは貴重」「キャリアの選択肢が広がる」と期待の声が広がっています。
産学連携で実現する「学びやすさ」と「専門性」の追求
今回のプロジェクトには、パナソニックや三菱電機といった名だたる大手企業や自治体も協力しています。教育内容の企画から受講生の派遣まで、産学が手を取り合う体制は非常に心強いと言えるでしょう。仕事を持つ社会人が無理なく学べるよう、オンライン学習や週末・夜間の授業を組み合わせたカリキュラムが用意されています。修了には合計60時間以上の学習が必要ですが、忙しいビジネスパーソンへの配慮がなされている点に、本気度の高さが伺えます。
受講生は、まず大学教育の制度などの基礎を15時間学び、その後に各大学の強みを活かした専門コースへと進みます。リベラルアーツや起業家育成、リーダーシップ開発など、自らのバックグラウンドに合わせた指導法を習得できるのが魅力です。単なる座学にとどまらず、模擬授業や教材作成といった実践的な実習も含まれており、毎年100名程度の受け入れから80名ほどの修了者輩出を目指す計画となっています。
文科省も後押しする教育革新への一歩
この取り組みは文部科学省の補助金事業にも採択されており、名古屋市立大学や社会情報大学院大学などのグループも同様の養成を開始する予定です。東北大学などのグループは、修了者を大学へ紹介する事業も展開する方針で、出口戦略まで見据えた仕組みづくりがなされています。個人的には、研究重視の象徴であった大学が、実社会の知恵を柔軟に取り入れる姿勢は、日本の高等教育をアップデートする素晴らしいチャンスだと感じています。
責任者を務める東北大学の大森不二雄教授は、大学教育を革新できる人材を育てたいと意気込みを語っています。2019年10月28日の発表時点で、すでに多くの関心が寄せられており、実務家教員が大学教育の質を劇的に高める未来はそう遠くないはずです。理論と実践が融合した新しい学びのスタイルが、学生たちの可能性をどのように広げていくのか。2021年度のスタートに向けた各校の動向から、今後も目が離せません。
コメント