24/7が制度信用銘柄へ!東証選定による流動性向上と今後の株価戦略を徹底解説

2019年11月21日、東京証券取引所はパーソナルトレーニングジムの運営で知られる「24/7」の株式を、制度信用銘柄に選定することを正式に発表いたしました。この決定に伴い、翌日となる2019年11月22日の売買分から、投資家の皆様は信用取引を利用した売買が可能になります。今回の選定によって、市場における資金の流入や取引の活発化が一段と期待されるでしょう。

「制度信用銘柄」とは、証券取引所が定める一定の基準を満たした銘柄のことで、投資家は証券会社から資金や株を借りて取引を行うことができます。つまり、手元の資金以上の金額で勝負できる「レバレッジ」を効かせた投資が可能になるのです。市場の健全性や流動性が認められた証でもあり、投資家からの信頼度が一段階上がったと捉えることができます。

日本証券金融もこの動きに呼応しており、2019年11月22日の約定分から貸借融資銘柄に追加することを決めました。さらに、2019年11月26日の受け入れ分からは、貸借担保金代用有価証券適格銘柄としても扱われます。これにより、保有している24/7の株式を担保として差し出し、別の取引の資金に充てることができるようになるため、運用の幅が大きく広がります。

SNS上では、このニュースを受けて「いよいよ勝負時が来た」「流動性が高まることで値動きが面白くなりそう」といった、期待に満ちた声が数多く上がっています。フィットネス業界で急成長を遂げる同社だけに、今回の信用取引解禁をきっかけに、短期的な利益を狙うトレーダーから中長期の投資家まで、幅広い層の注目を集めることは間違いありません。

編集者の視点から見れば、今回の選定は24/7にとって極めて大きな転換点になると確信しています。信用取引の解禁は買い注文を誘発する一方で、売りからのエントリーも可能にするため、株価のボラティリティ(価格変動幅)を大きくする要因となります。投資家にとっては、よりダイナミックな市場環境で自らの手腕を試す、絶好のチャンスが到来したと言えるはずです。

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