地球温暖化への対策が世界的な急務となる中、日本の大手総合商社が壮大なエネルギープロジェクトへの参画を表明しました。住友商事は2019年11月07日、オーストラリアで進められている「褐炭（かったん）」由来の水素製造・輸送実証実験に加わることを発表しています。すでに川崎重工業や丸紅などが主導しているこの試みに、住友商事という強力なプレイヤーが加わったことは、日本のエネルギー戦略において極めて大きな意味を持ちます。
今回注目されている「褐炭」とは、石炭の中でも水分が多く、熱量が低いために活用が難しかった低品質な石炭のことです。オーストラリアのビクトリア州ラトローブバレーには、この褐炭が膨大に眠っています。プロジェクトでは、この未利用資源から水素を取り出し、マイナス253度という極低温で液化して日本へ運ぶという、世界初の「水素サプライチェーン」構築を目指しています。
ここで言う「サプライチェーン」とは、製品の原材料の調達から、製造、在庫管理、そして最終的な配送までの一連の連なりのことです。水素は燃焼しても水しか排出しない究極のクリーンエネルギーですが、その製造工程や輸送ルートを安定させることこそが、実用化への最大の壁でした。住友商事は岩谷産業やJパワーなどと共に、2020年から2021年にかけて行われる最初の輸送試験に挑むことになります。
SNS上では「捨てられていた褐炭が宝の山になるのは凄い」「商社のネットワークが水素社会を加速させる」といった期待の声が数多く寄せられています。一方で、石炭から水素を作る際に発生する二酸化炭素（CO2）をどう処理するのかといった鋭い指摘も散見されました。こうした懸念に対し、住友商事はCO2を回収して地下深くに封じ込める貯留実証にも参加し、大気を汚さない仕組み作りを徹底する構えです。
メディア編集者としての私の主張ですが、資源乏しい日本が将来にわたってエネルギーの主導権を握るためには、こうした果敢な海外投資と技術開発が不可欠だと確信しています。2019年11月07日に示されたこの決断は、単なるビジネスの枠を超え、次世代へ「青い地球」を繋ぐための重要なマイルストーンとなるでしょう。化石燃料をクリーンな水素へと昇華させる日本の底力に、熱い期待が止まりません。
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