中部のビジネス界を牽引する経済団体「中部経済同友会」の次期代表幹事に、日本特殊陶業のトップを務める尾堂真一会長が就任する方針を固めました。2020年1月15日、この人事が近く開催される幹事会で内定し、2020年4月の定時総会を経て正式に決定することが明らかになっています。現在、同会のリーダーとして活躍されている大同特殊鋼の嶋尾正会長からバトンを引き継ぐ形となり、地元の経済界には新鮮な風が吹き抜けるでしょう。
中部経済同友会の代表幹事は、地域の経済活動を活性化させるために重要な役割を担うポジションです。今回は任期満了に伴う交代となりますが、3人制を採用しているこの組織は、2020年4月から新たな布陣でスタートを切ります。具体的には、敷島製パンの盛田淳夫社長が筆頭代表幹事に昇格し、豊田通商の加留部淳会長と新任の尾堂真一氏の3名が、強力なタッグを組んでこれからの時代をリードしていく予定です。
今回、新たに就任が決まった尾堂真一氏は、1977年に専修大学商学部を卒業された後、日本特殊陶業に入社しました。2011年には社長に就任し、2016年からは会長を兼務、そして2019年からは同社の会長として手腕を振るっている鹿児島県出身の頼れるリーダーです。ここでいう「経済同友会」とは、企業の経営者たちが個人の資格で参加し、国の経済政策や地域社会の課題について自由な視点で議論を交わす民間団体のことを指します。
インターネット上のSNSなどでは、このニュースに対して早くも大きな盛り上がりが見られました。「ものづくり大国である中部地方の特性を活かした、素晴らしいリーダーシップを期待したい」といった応援の声が届いています。さらに、「日本特殊陶業のグローバルな視点が、これからの地域経済にどう還元されるのか楽しみだ」という意見もあり、実力派として知られる尾堂氏の経営手腕に対する期待値は非常に高いと言えるでしょう。
筆者の視点としても、この新体制への移行は非常に前向きな変革であると捉えています。特に、自動車産業をはじめとする製造業の変革期において、日本特殊陶業で実績を積み重ねてきた尾堂氏の知見は欠かせません。パン製造大手や大手商社のトップと肩を並べ、多角的な視点から中部の未来を切り拓いていく姿が目に浮かびます。変化の激しい現代だからこそ、彼らの強力なイノベーション精神に大いに期待したいところです。
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