株式市場で投資家の熱い視線を集める「規制・日々公表・監理銘柄」について、2020年1月9日時点における信用残高のデータがまとまりました。信用残高とは、証券会社から資金や株を借りて売買をおこなう「信用取引」のうち、まだ決済されずに残っている買いや売りの数量を指します。市場の需給関係や、今後の株価の方向性を予測するための極めて重要な指標です。今回のデータ発表を受けて、SNSなどのインターネット上でも、特定の銘柄に対する今後の値動きを予想する声が数多く飛び交い、大きな盛り上がりを見せています。
今回の発表で特に目を引いたのが、圧倒的な取引ボリュームを見せている日本通信です。売り残が15,850千株で前日比183千株増、買い残が28,960千株で前日比5千株増を記録しました。売り残は「株価が下がる」と見込んだ投資家が先に見込んで売っている株の量であり、買い残は逆に「株価が上がる」と期待して買われている株の量を示します。これほど高水準で拮抗している状況は、今後の展開について市場の意見が真っ二つに分かれている証拠と言えるでしょう。SNSでも「これからの乱高下が楽しみ」といった声が上がっています。
一方で、大きな変化を見せたのがレオパレスです。売り残が前日比で349千株減の7,486千株、買い残が622千株減の9,409千株となり、売り買いの双方で手仕舞いによる減少が進みました。不透明な材料を抱える銘柄だけに、投資家たちがポジションを縮小してリスクを回避しようとする姿勢が色濃く反映されています。投資の世界では、こうした信用残高の減少は市場の過熱感が和らいだことを意味する場合もありますが、同時にエネルギーが収束し、次の大きな波乱の前触れになることもあるため、引き続き警戒が必要です。
個人投資家がデータを読み解く上で、制度信用と一般信用の合計値を把握することは非常に有益だと私は考えます。日々公表銘柄などに指定される企業は、急激な株価変動が起きやすいため、この数値から仕掛け的な売買の動きをいち早く察知できるからです。単なる数字の羅列として捉えるのではなく、その背景にある投資家心理を深く考察することが、激しい市場を生き抜くための最善の武器になるでしょう。
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