2019年12月26日の株式市場は、クリスマス休暇を控えた静けさの一方で、特定の銘柄に熱い視線が注がれています。投資家の皆様にとって、市場の「体温」を知る上で欠かせないのが、信用残高の動向です。これは証券会社から資金や株を借りて取引を行う「信用取引」において、まだ決済されていない残高を指します。
2019年12月24日時点の集計データを確認すると、個人投資家に人気の高い銘柄で激しい需給の変化が起きています。特に「信用売り残」が増加している銘柄は、将来的な買い戻しによる株価上昇の火種を抱えていると言えるでしょう。SNS上では、こうした数字の変化を「次なる急騰のサインではないか」と注視する声が相次いでいます。
日本通信やJディスプレに見る圧倒的な売買エネルギー
今回の集計でひときわ存在感を放っているのが日本通信です。2019年12月24日、同社の売り残は221万株以上も増加し、合計で1758万株を超えました。これは「逆日歩（ぎゃくひぶ）」、つまり株を借りるための手数料が発生するリスクを負ってでも売りを仕掛ける投資家と、それを押し返そうとする買い勢力の激しい攻防を物語っています。
また、経営再建の渦中にあるジャパンディスプレイ（Jディスプレ）も、買い残が2217万株という膨大な水準にあります。これほど大きな買い残は、将来の売り圧力になる懸念がある一方で、市場の期待値がいかに高いかを示すバロメーターでもあります。注目銘柄に資金が集中する様子は、まさに年末相場の醍醐味と言えるのではないでしょうか。
専門用語の解説：日々公表銘柄と監理銘柄とは？
投資に馴染みのない方のために解説しますと、「日々公表銘柄」とは、過熱した売買を抑制するために、毎日その信用残高を公開するように指定された銘柄のことです。また「監理銘柄」は、上場廃止の可能性がある場合に、投資家へ注意を促すために指定されます。これらは非常にリスクが高い反面、ボラティリティ（価格変動幅）が大きく、短期間で大きな利益を狙うトレーダーに好まれる傾向があります。
私個人の意見としては、こうした規制銘柄への投資は「諸刃の剣」であると考えます。数値上の盛り上がりに目を奪われがちですが、信用取引はレバレッジをかけている分、予想が外れた際のダメージも甚大です。2019年12月24日のデータが示す通り、買い残が積み上がった銘柄で株価が停滞すると、投げ売りが連鎖するリスクも常に考慮すべきでしょう。
最後に、レオパレスや東海カーボンといった銘柄でも、万単位での残高減少が見られるなど、ポジションを整理する動きが加速しています。2019年の締めくくりに向けて、投資家がどのように「勝ち」を確定させようとしているのか、その心理戦を読み解くことが、新年の好スタートを切る鍵となりそうです。
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