株式投資を行う上で、多くの投資家が日々激しい情報戦を繰り広げています。2020年1月15日、取引の過熱を防ぐために取引所が指定する「規制銘柄」や「日々公表銘柄」などの信用残高が発表されました。これは2020年1月10日時点における制度信用と一般信用のデータを合計したもので、市場のエネルギーがどこに溜まっているのかを鮮明に映し出しています。特に注目を集める銘柄の動きを詳しく見ていきましょう。
ここで使われる「信用残高」という専門用語について、初心者の方にも分かりやすく解説します。信用取引とは、証券会社からお金や株を借りて行う取引のことです。株価の上昇を見込んで買い戻す約束で買い建てるのが「買残（かいざん）」で、逆に値下がりを期待して株を借りて売り建てるのが「売残（るいざん）」を意味します。つまり、これらを確認することで、その銘柄に対する市場の期待値や警戒感が一目で把握できるのです。
今回の発表において、SNSなどのネット上でもとりわけ大きな盛り上がりを見せたのがenishです。売残が1542千株で前日比341千株の大幅増、買残も2082千株で294千株増と、双方ともに強烈な勢いで積み上がっています。この激しい攻防戦に対し、個人投資家の間では「これぞまさに仕手株の醍醐味だ」「売りと買いの意地がぶつかり合っていて、今後の展開から目が離せない」といった熱い声が次々と上がっていました。
また、圧倒的なボリュームで圧倒的な存在感を放っているのが日本通信でしょう。売残は15612千株で前日比237千株の減少となったものの、買残は28658千株という天文学的な数字を記録しています。前日比では302千株ほど減少したとはいえ、これほど膨大な買いエネルギーが市場に滞留している状態です。ネット上では「この巨大な買いがこなされるには、相当な時間がかかるのではないか」という慎重論も目立ちます。
さらに、昨今の相場で主役級の活躍を見せるジャパンディスプレイ（Jディスプレイ）も極めて興味深い数値を叩き出しました。売残が8130千株で12千株増、買残にいたっては20007千株と驚異的な水準に達しており、前日比でも354千株の増加を記録しています。企業の再建に向けた思惑が交錯する中で、一攫千金を狙う投資家たちの思惑が如実に反映された結果と言えるでしょう。
このように過熱した銘柄が集まるリストを眺めていると、投資家の心理が透けて見えて面白いものです。私自身の見解としては、こうした規制対象になる銘柄は往々にしてハイリスク・ハイリターンであり、生半可な気持ちで飛び込むと大火傷を負いかねないと確信しています。だからこそ、こうした公表データを単なる数字として受け取るのではなく、大衆がどのような罠に陥っているのかを冷静に分析する姿勢が求められるのです。
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