2019年07月02日、静岡市の空気が熱気に包まれました。日本貿易振興機構（ジェトロ）静岡貿易情報センターが、約2年半ぶりとなる貴重な海外バイヤー招へい商談会を、同市内で華やかに開催したのです。今回のイベントには、静岡県が誇る食品関連企業25社が勢揃いし、世界を相手に自慢の逸品を披露しました。
今回の商談会には、遥か彼方のペルーをはじめ、フランスやドイツ、イタリア、そしてチェコという欧州諸国からバイヤーが来日しています。SNS上では「静岡の抹茶やわさびが本場に届くチャンス！」「地元の味が海外の食卓に並ぶなんてワクワクする」といった、地元の期待感溢れるポジティブなコメントが数多く寄せられていました。
この積極的な動きの背景には、2つの大きな経済の追い風が存在します。1つは環太平洋パートナーシップ協定（TPP）、もう1つは日欧経済連携協定（EPA）です。これらは、国境を越える際の関税を下げ、貿易をスムーズにする魔法のような国際約束であり、静岡の地場産品が世界へ羽ばたく絶好の機会を作り出しているのでしょう。
商談の精度を高めるため、ジェトロは事前に各企業とバイヤーのニーズを細かく聞き取り、相性抜群の組み合わせをマッチングさせました。参加したバイヤーは各国の食品卸や小売の最前線で活躍するプロばかりです。1人のバイヤーにつき8件もの商談が組まれ、会場全体で計40件に及ぶ真剣勝負の交渉が繰り広げられました。
「本物」が放つ輝きと世界市場への確信
商談を傍で見守ったジェトロ静岡の藤本雅之所長は、確かな手応えを感じているようです。所長によれば、抹茶やわさびという名前自体は世界で有名であるものの、実際に日本産の「本物」が流通していない地域はまだ多いといいます。商談を通じて、海外の担当者が日本製品の圧倒的なクオリティに驚く場面も少なくありませんでした。
編集者の視点から見ても、今回の商談会は単なるビジネスの場を超えた、文化の橋渡しだと感じます。世界的に健康志向が高まる中で、静岡の豊かな自然が育んだ食材は、まさに時代のニーズに合致しているはずです。模造品ではない、静岡産のプライドをかけた「本物の味」が、現地の方々の心を掴む日はそう遠くないでしょう。
静岡の挑戦は、この一日だけでは終わりません。ジェトロ静岡は、さらなる輸出の拡大を目指して、2019年11月26日には浜松市でも同様の商談会を開催する予定を立てています。県内全域を巻き込んだこの勢いが、静岡の食品産業に新しい風を吹き込み、地域経済をさらに活性化させていくことは間違いないと確信しています。
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