私たちの生活に欠かせない自動車のガソリンや電気代。その価格を大きく左右しているのが、はるか遠く中東の地から運ばれてくる原油です。2019年7月20日現在、サウジアラビアやイラク、イランといったペルシャ湾沿岸の国々は、世界屈指のエネルギー供給源として君臨しています。2018年のデータによれば、この地域の原油供給量は1日あたり約2700万バレルに達しており、なんと世界全体の約3分の1を占めているのです。
日本を含むアジア諸国は、昔からこの中東産原油に強く依存してきました。その物流の要となっているのが、地図上で見ると非常に細い「ホルムズ海峡」という海域です。中東で採掘された原油の大部分がこの海峡を通過して世界中へ届けられるため、もしここが封鎖されるような事態になれば、世界経済はまたたく間に大混乱に陥るでしょう。SNS上でも「ガソリン代が上がるのは困る」「ホルムズ海峡の緊張感は他人事ではない」といった不安の声が数多く寄せられています。
日本のエネルギー指標「ドバイ原油」と世界の動向
一口に原油と言っても、実は含まれる硫黄の量や重さによって種類が分かれています。アジア市場において価格の基準となっているのが、中東産の「ドバイ原油」です。これは、アメリカのニューヨーク市場で取引される「WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）」や、イギリスのロンドン市場で扱われる「北海ブレント」と並び、世界三大指標の一つに数えられます。日本のエネルギー価格を読み解くには、このドバイ原油の動きを注視することが欠かせません。
ここで「指標原油」という言葉について少し解説しましょう。これは、世界中で取引される膨大な種類の原油価格を決める際の「ものさし」となる特定の原油のことです。ドバイ原油は、中近東からアジアへ輸出される原油の価格形成に大きな役割を果たしています。私たちは普段、アメリカの市場ニュースに目を奪われがちですが、実は日本の家計に直結しているのは、このドバイ原油の動向であるといっても過言ではないのです。
しかし、近年のエネルギー地図には大きな変化が訪れています。アメリカが「シェールオイル」と呼ばれる、岩石の層から抽出する新しいタイプの石油の増産に成功したためです。この技術革新により、アメリカはサウジアラビアを追い抜く勢いで世界最大の産油国へと躍進しました。SNSでは「エネルギーの勢力図が変わった」「アメリカの影響力がさらに強まる」といった、時代の転換点を感じさせる投稿が目立っています。
こうした状況の中、中東諸国を中心とした「OPEC（石油輸出国機構）」の市場シェアは低下する傾向にあります。かつてのような圧倒的な支配力が揺らぐ中で、OPECは非加盟国であるロシアなどを仲間に引き入れ、生産量をあえて減らす「協調減産」によって価格の維持を試みています。産油国側の生き残りをかけた戦略は、まさに複雑な国際政治の縮図と言えるでしょう。
編集者としての私の意見ですが、特定の地域やエネルギー源に頼りすぎる現状は、日本の安全保障にとって依然として大きなリスクだと感じます。アメリカのシェールオイル台頭は、供給源の分散という点では喜ばしいニュースですが、それでも中東の安定が私たちの生活に直結している事実に変わりはありません。省エネ技術の向上や再生可能エネルギーへの転換を急ぎつつ、中東情勢の変化に敏感であり続ける姿勢が、今の私たちには求められているのではないでしょうか。
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