世界最大の小売帝国である米ウォルマートが、ついに生鮮食品の宅配事業へと本格的に舵を切りました。2019年09月12日、同社は年会費98ドル（約1万500円）を支払うことで、回数無制限の食品宅配サービスを開始すると発表しました。2019年初頭から一部店舗で試験的に実施されていたこのプロジェクトは、今秋にも全米200都市、1400店舗という巨大なネットワークへ一気に拡大される見通しです。
このサービスの最大の特徴は、月額12.95ドル、あるいは年一括払いで、追加の配送料を気にせず新鮮な食材を自宅に届けてもらえる「サブスクリプション（定額制）」モデルにあります。通常1回の配送には9.99ドルがかかりますが、月に2回以上注文すれば元が取れるという圧倒的なコストパフォーマンスを誇ります。最短4時間で商品が届くというスピード感も、多忙な現代人の生活スタイルに深く突き刺さるのではないでしょうか。
驚くべきは、サービスの質に対する徹底したこだわりです。ウォルマートは今回の本格展開にあたり、なんと4万5千人以上のスタッフを新規雇用を含めて動員します。しかも、選ばれたプロたちは「パーソナルショッパー（買い物代行者）」として、新鮮な野菜や肉を厳選するための研修を3週間も受けるそうです。ただ運ぶだけでなく、消費者の代わりに「目利き」を行うという姿勢からは、巨人としての意地が感じられますね。
SNS上では「ついにウォルマートが本気を出した」「アマゾンのプライム会員とどちらがお得か悩む」といった声が相次いでいます。現在は米アマゾン・ドット・コムが、高級スーパー「ホールフーズ」を買収して即日配送をリードしていますが、店舗網の広さで勝るウォルマートの参戦は、業界の勢力図を塗り替えるかもしれません。私個人としても、ラストワンマイルの競争がここまで激化するとは予想外でした。
米小売り大手のターゲットも年99ドルで即日配送を展開しており、アメリカの食品流通はまさに戦国時代の様相を呈しています。しかし、地域に根ざした店舗を多数抱えるウォルマートの「店舗網×デジタル」の戦略は、競合他社にとって最大の脅威となるはずです。2019年09月13日のニュースを皮切りに、私たちの食卓を取り巻く利便性は、かつてないスピードで進化を遂げていくに違いありません。
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