2019年09月13日現在、メディア業界はかつてない変革の波にさらされています。かつて「余暇の王様」として君臨していたテレビですが、その牙城を脅かしているのは紛れもなくスマートフォンの存在です。博報堂が発表した「メディア定点調査2019」という最新データによれば、携帯電話やスマホへの接触時間は1日あたり117.6分にまで達しました。昨年初めて100分の大台に乗せてから、その勢いはとどまることを知りません。
一方で、テレビの視聴時間は150分程度にまで落ち込んでおり、スマホとの差は急速に縮まっています。ここでいう「メディア接触時間」とは、1日のうちで各メディアに触れている正味の時間を指す専門用語です。この数字が肉薄している事実は、私たちの「暇つぶし」の選択肢が劇的に多様化したことを如実に物語っています。SNSでは「最近はテレビをつけず、ずっとYouTubeやSNSを見ている」という声が目立ち、視聴者のライフスタイル変化が浮き彫りになっています。
こうした状況を受け、民放各社や有料放送、動画配信サービスを運営する事業者たちは、画面の中だけにとどまらない新たな戦略に打って出始めました。それが、消費者と直接触れ合うリアルの場でのイベント開催です。ネット上では「好きな番組の体験型イベントなら絶対に行きたい」といったポジティブな反応が相次いでおり、デジタル全盛の今だからこそ、実際に体験できるリアルな価値が、顧客の心をつかむ鍵となっているのでしょう。
放送と通信の融合が生む新たな競争激化
現代のメディア争奪戦は、もはやテレビ対動画配信という単純な構図ではありません。スマホ一台あれば、ゲームも電子書籍も、あらゆるエンターテインメントに即座にアクセスできるからです。これは専門用語で「アテンション・エコノミー（関心経済）」と呼ばれ、限られた人々の可処分時間、つまり自由な時間をいかに自社サービスに割いてもらうかという、メディアの枠を超えた壮絶な奪い合いが繰り広げられていることを意味します。
私は、この現状こそがコンテンツの本質を問う良い機会だと考えています。単に「流し見」されるだけの番組ではなく、わざわざ足を運んででも体験したいと思わせる熱量こそが、ブランドの価値を決めるからです。放送と通信の境界がなくなる「融合」が進むなかで、既存のメディアが市場の縮小を食い止めるには、これまでの成功体験に固執せず、視聴者との接点を多角的に増やしていく柔軟性が不可欠だと言わざるを得ません。
今後、コンテンツ事業者に求められるのは、単に面白い作品を制作することだけではないでしょう。新規顧客をいかに開拓し、既存のファンをいかに「囲い込む」か、そのためのコミュニティ形成やファンイベントの重要性は一段と高まっていくはずです。2019年09月13日のこの転換点は、テレビが「見るもの」から「体験するもの」へと進化を遂げる、記念すべき分岐点として記憶されることになるかもしれません。
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