2019年10月09日現在、世界経済はかつてないほどの危うい均衡の上に立たされています。2008年のリーマン・ショック以降、各国の中央銀行は景気を下支えするために、市場にお金を大量に供給する「超金融緩和政策」を継続してきました。その結果、皮肉なことに民間の借金は過去最大の規模にまで膨れ上がっています。
驚くべきことに、現在では購入しても利息が付かないどころか、実質的に目減りしてしまう「マイナス金利」の債券までもが市場に溢れている状態です。これは本来の経済原理からすれば極めて不自然な状況と言えるでしょう。SNS上でも「貯金しても増えないどころか、経済の歪みが怖い」といった、将来への漠然とした不安を口にする声が目立っています。
忍び寄る景気後退の足音と限界を迎える金融政策
こうした危うい土台の上に、さらなる暗雲が垂れ込めています。激化する米中貿易戦争の影響により、アメリカをはじめとする主要国の経済指標には、はっきりと陰りが見え始めました。貿易摩擦によるサプライチェーンの混乱は、企業の投資意欲を減退させ、世界的な景気後退、いわゆる「リセッション」を引き起こす引き金になりかねない状況です。
景気が悪化すれば、通常は中央銀行が金利を下げることで対応しますが、すでに多くの国で金利は限界まで下げられています。つまり、経済を立て直すための「次の一手」が枯渇しつつあるのです。SNSでは「政府や銀行は本当に守ってくれるのか」という懐疑的な意見も散見され、専門家の間でも政策の限界を指摘する声が強まっています。
私自身の見解としても、現在の状況は「オオカミ少年」の寓話において、本物の狼が目の前に現れた瞬間に酷似していると感じます。これまで何度も危機を回避してきたからといって、今回も無傷で済む保証はどこにもありません。打てる手立てが限られた今、私たちは単なる楽観論を捨て、最悪のシナリオを想定した備えを真剣に考えるべき局面に立たされているのではないでしょうか。
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