ドライバーの皆様に、少しだけ心安らぐニュースが飛び込んできました。資源エネルギー庁が2019年10月17日に発表したデータによると、同年10月15日時点のレギュラーガソリン店頭価格（全国平均）は、前週から0.8円下落し、1リットル当たり147.3円を記録しています。およそ1ヶ月、具体的には4週間ぶりに値下がりへと転じた形になり、秋の行楽シーズンを前に家計の負担が和らぐ結果となりました。
今回の値下がりの背景には、原油の調達コストが下がったことを受け、石油元売り各社が卸値を引き下げたという経緯があります。いわゆる「元売り」とは、原油を輸入・精製し、ガソリンスタンドへ供給する大手の石油会社のことを指します。この卸値ダウンを、全国の給油所がしっかりと小売価格に反映させたことが、私たちの財布に直結する価格低下へと繋がったのでしょう。
SNS上では、連日の値上げ報道に辟易していたユーザーから「ようやく少し下がったか」「週末のドライブが楽しみ」といった安堵の声が上がっています。一方で「地域差が大きすぎる」という切実な投稿も散見されました。実際に地域別で見ると、41都道府県で価格が下落したものの、依然として地域間の格差は根強く残っているのが現状と言えます。
地域別の格差と今後の見通し
今回の調査で最も価格が高かったのは長崎県の157.3円で、一方で最も安かったのは滋賀県の140.9円でした。その差は実に16円以上もあり、居住地によってガソリンへの出費が大きく変わることが浮き彫りになっています。島根県など多くの地域で値下がりが見られた反面、佐賀県など一部の県では値上がりも観測されており、全国一律の動きではない点には注意が必要でしょう。
今後の動向については、少し複雑な情勢が絡み合っています。2019年10月11日に紅海で石油タンカーが爆発するというショッキングな事件が発生し、一時的に原油相場が跳ね上がりました。これを受けて元売り各社は、今週の卸値を0.5円引き上げると通知しています。普通に考えれば、次は値上げの番だと身構えてしまう局面かもしれません。
しかし、専門機関である石油情報センターの見解は少し異なります。これまでの卸値引き下げの影響がまだ残っているため、来週も小幅ながら値下がりが続くと予測されているのです。編集部としては、国際情勢の不安定さは懸念材料ですが、短期的には今の安値を享受できる好機だと考えています。今のうちに満タンにしておくのが、最も賢い防衛策といえるのではないでしょうか。
コメント